F-3戦闘機は世界一の水準

中国国営系メディアの中国網は２３日付で「日本がＦ－３ステルス戦闘機を開発、２０２７年に２００機の量産を開始」と題する記事を発表した。日本のサンケイビズの記事なども引用して、同機が目指す性能や生産や配備の目的や計画を詳解した。日本に対する政治的な批判や警戒は示さず、「Ｆ－３」にまつわる純粋な軍事技術・産業記事として発表した。

記事はまず、現役の「Ｆ－２」戦闘機を解説。米国の圧力で完全な自主開発を断念し、米国製の「Ｆ－１６」をベースに日米で共同開発することになったと紹介。完成されたＦ－２は火力、飛行能力ともにすばらしく、Ｆ－１６に比べてはるかに多彩な用途が想定されているにもかかわらず、演習時の実績をみると、機動性でＦ－１６にさして遜色ないと評価した。

しかし、Ｆ－２の開発では、予定をはるかに上回る費用を投入することになったと指摘。防衛庁は開発費を当初、日本円で約１６５０億円と見積もっていたのに、結局は約９９２０億円を費やしたと紹介。Ｆ－２を「コストが暴騰した２１世紀初期の主力戦闘機」と評した。

「Ｆ－３」については、ＩＨＩが開発中の戦闘機用エンジンが世界でもトップレベルと紹介。「日本のメーカーのセラミックスや炭素素材技術は、世界で唯一無二」と評価した上で、エンジンについては、開発への参画を希望する米国側の意向を排除して、日本が最後まで独自でやり遂げる可能性を「排除できない」とした。

記事は、Ｆ－３の開発にあたり火力コントロールやレーダーにおいて発生した問題点について、完全に解決できたどうかは不明としながらも、同戦闘機について「日本の航空工業の歴史的転換点になる可能性がある」、「真の日本産の次世代戦闘機になる可能性」と論評。

さらに、「戦闘機は一国の航空技術力を代表する。第二次世界大戦から７０年で、日本はついに世界でも一流の国産戦闘機を開発できる希望がでてきた。これは日本の航空産業の復活となる」などと紹介。

記事は、Ｆ－３の開発と製造がもたらす経済効果にも注目。今のところ１００機の配備が予定されているとして、「累計経済効果は約８兆３０００億円で、２４万人分の雇用を創出する」と論じ、同機が日本の安全保障、経済、外交の分野すべてに影響を及ぼすと主張した。

Ｆ－３の開発と量産の日程表については「２０２５年に初飛行、２７年に量産開始。２０３０年の半ばまでには、現役のＦ－２と交代。２０３０年半ばごろには『Ｆ－１５Ｊ』と交代し、Ｆ－１５Ｊは退役」と紹介。さらに日本は米国の「Ｆ－３５」を４０機ほど導入し、あわせてＦ－３を２００機程度配備する可能性があると論じた。

戦後70年目にして、世界水準の戦闘機を作る事が出来る様になってきた。日本の航空産業は日本独自で開発し、領空の国防の防衛について貰いたい。

日本の技術力はようやく世界水準まで到達する事になる。