中国の兵器に日本製の部品使用

中国人旅行客が爆買いしていることからも分かるとおり、中国では近年、日本製品に対する心理的な抵抗感は影を潜めているようだ。日中関係の緊張から日本製品のボイコットが高らかに叫ばれていたのはつい数年前のことだが、はるか昔のようにも感じられるほどの変わりようだ。

中国メディアの今日頭条はこのほど、中国の最新鋭兵器は「日本企業の優秀さ」から離れられないと主張する記事を掲載し、中国の一部の愛国者の矛盾と中国社会の現実を指摘し、中国が目指すべき今後を示した。

記事はまず、数年前に中国各地で行われた日本製品の不買運動の様子について、「若者たちは不買に関するスローガンの書かれたＴシャツを着てビラを配って歩いたが、デモ最後の記念撮影では日本製カメラを使用した」と矛盾を指摘。

さらに、香港メディアの明報の報道を引用し、中国の各種兵器に使われている一部部品は日本の技術に依存しており、もし日本と戦争となって日本が輸出を禁止すれば中国は致命的な打撃を受けるかもしれないと指摘した。

ただ、記事が主張している部品は、軍事目的に製造された特殊な部品などではなく、一般的な電子部品だ。中国のミサイル「ＨＱ－９（紅旗－９）」の電流制御装置などにも日本製の電子部品などが搭載されているという。また、２０１０年に中国が輸入した抵抗器の３５％、コンデンサの２８．１％は日本製であることを挙げ、こうした重要な部品が中国に供給されなくなれば非常に広範囲で深刻な影響が出ることになると論じた。

尖閣諸島（中国名：釣魚島）問題をきっかけに中国で日本製品の不買運動が起きた際、日系企業は生産縮小などを余儀なくされ、工場で働く中国人労働者も職を失うなど損失を被った。さらに日本ではチャイナ・リスクが改めて認識される結果となり、チャイナ・プラス・ワンといった戦略が加速した。グローバル化が進んだ現代において、不買運動はもはや不可能であり、無謀な試みは自分たちに返ってくる結果になると言えるだろう。　サーチナー

中国の兵器に日本製の電子部品が使われているとは、驚きである。それだけ日本の電子製品の品質が良いという証拠である。