下品な韓国人

韓国のインターネット上に、靖国神社に放尿した画像や文章が掲載されていることが分かった。さらに慰安婦問題に対して橋本徹市長の発言に対する反発だとみられる。神社側は警察に被害届を警察が事実関係を調べている。

韓国人は神聖な神社であるところで放尿したとなると、公衆道徳がない人種であるとみられても仕方がない民族である。

仮に日本人が韓国の神社やお寺で放尿したならば、即逮捕され拘留されるに事になる。日本人はそのような神聖なところでそのような行為はしない人種であるから心配はないが、韓国の公衆道徳のなさに呆れるばかりである。

慰安婦問題で腹が立ったとしても、そのような行為は日韓両国の関係をさらに冷え込ませるだけである。

そのような国と良好な関係が結べる事は難しいのではないかと思う。

日韓漁業協議決裂か

日韓の漁業協議が韓国の釜山で開始されているが、双方の排他的経済水域（EEZ）での漁獲量について、意見の対立があり交渉が難航している。

韓国は相手国の排他的経済水域（EEZ）での漁獲量の維持を提案したが、日本側は水産資源の減少を理由に25％の削減を求めている。

タチウオの漁獲量を韓国は大幅な拡大を求めてきているが、水産資源の減少を理由に大幅な削減を求めている。

来月には第3回の交渉が予定されているが、今の現状では妥協することは難しい状況である。

日本の排他的経済水域（EEZ）の水産資源を守るためにも、韓国に譲歩はしてほしくない。ここで妥協するとさらなる妥協を求めてくるに違いない。

蜘蛛の糸開発

山形県鶴岡市のベンチャー企業のスパイバーが蜘蛛の糸の人工開発をしたと発表した。用途は自動車の部品や工業製品、衣料、医療分野にも活用できるという。

世界中でも開発が進められているが、日本のベンチャー企業が実用化し、基本特許も提出したという。

鉄の4倍ほどの強度があり、用途はいろいろな用途が考えられるようである。日本人の頭脳のすばらしさが証明された事になる。

蜘蛛の糸のタンパク質を生み出す遺伝子を工夫し、微生物に導入し大量生産する技術を開発したという。

石油を使わないので、石油の節約にもなる。今後、いろいろな製品に使われそうである。ちなみに蜘蛛の糸（商品名クモノス）理論的には直径1㌢でジャンボジェット機を持ち上げることが出来るという。

株暴落（1143円）

23日東京株式市場は、金融市場の混乱を不安した売りが広がった。日経平均株価が前日に比較して1143円も暴落した。

長期金利も一時10物国債の金利が1％まで上昇し、その後は0.825％まで下がった。

今後相場は、大荒れになる可能性があり得ます。

アベノミクスの経済政策が制御不能になりつつあるかもしれません。投機マネーが今後どのような動きをするか、どこにゆがみが生じるかは誰にも予想できない。

外食産業の中国産の食材利用状況

牛丼などを経営する、「吉野家」「すき家」「松屋」などの牛丼の大手3社は、中国産の食材をどれほど利用しているかの質問状を送った

吉野家は牛丼に添えられるタマネギは季節によって使用している。牛丼以外の焼鳥つくね丼に使用される鶏肉は中国産を使用しているという回答であった。

すき家は消費者の誤解を招く恐れがあるので、自社のホームページでお米、レタス、キャベツに限っては産地を公表しているが、タマネギについては産地を公表していない。

松屋は時期は販売地域によって、異なるという断りを添えた上でHPで食材の産地を表示している。豚バラ焼き肉定食では、青ネギは一部中国産を使用しているという回答であった。

中国産の食材を利用しているということは、高濃度の農薬を利用しているのは当たり前で、それが日本に輸入され私達の胃袋に入り、食材の安全に問題はないのかと思いたくなる。

中国産の食材を使用するのであれば、これから牛丼を食べるのは控えた方が健康にはいいかもしれない。安ければいいというものではない、安全な食材を使用してほしいものである。

日本国債の金利が上昇中

日本国債10年物の金利が上昇中です。0.855％の金利が0.92％まで上昇しています。1％の金利上昇は時間の問題かも知れません。1％の金利上昇で10兆円もの金利支払いが生じます。

日本の予算は約95兆円であり、金利支払いだけで10兆円もの金利支払いが生じることになります。実質の税収が40兆円と考えれば、国債の金利支払いだけでさらなる国債の発行が必要になる勘定になります。国債の発行をこれ以上行わないためには、増税、消費税が避けて通れません。

給与は上がらない中で、増税や消費税の上昇は庶民の暮らしに大きな打撃を受けることになります。

借金を借金で支払う自転車操業状態です。このまま、金利が上昇すれば国債の金利はさらなる上昇につながります。

じわじわ上がっている国債の金利が上昇すれば、国債の価値が下落することになり、銀行などが保有する国債の価値が下がり、銀行は含み損に陥ることになり、最終的には日本国債の暴落につながる恐れもあり得ます。

世界市場が日本国債の信用がなくなれば、外国ファンドは日本国債の投げ売りを仕掛けてくるかも知れません。その時に、買い支える外貨があればいいですが、円安でドル勘定では、円の価値は下がっています。

日本国債の暴落の一歩手前に来ている状況かも知れません。

10物国債、金利上昇

アベノミクスの金融緩和策で、10年物国債の金利が上昇しています。一時は0.3％台で推移していた金利ですが、10年物国債が売り込まれ国債が下落しています。10年物国債の金利が0.85％まで上昇しています。1000兆円の借金で1％になれば10兆円の金利を支払いが生じます。

日銀は必死に買い支えていますが、売りが圧倒的に多くなれば日銀は買い支えることが出来なくなり、さらなる金利上昇に陥るかも知れません。

日銀が買い支えがなくなれば、日本国債は暴落する運命に陥ることになり、日本の円の価値は紙くずになる状況に陥ることになるかもしれません。

円から現物（金、ブルーフ希少金貨）への資産移行が、自分の資産を守る事が必要ではないかと思います。

円安が進行

円が4年1ヶ月ぶりに100円台の円安に突入した。一時は75円台だったことを考えると。25円以上の円安になる。多国籍企業、大企業は、大資産家、投資家などは円安で大儲けしているが、反面、中小企業や国民は輸入物価が上がり、数々の影響が出始めている。

イカ釣り漁が燃料費の高騰で休漁したり、電気、ガス、小麦粉などが値上がり始めている。100円台という大台を超えて事て、エコノミクスは120円台まで円が安くなると予想している。

韓国や中国などは円安により、悲鳴を上げている状態である。日本の家電メーカーは韓国勢の席巻を許していたが、円安により日本の輸出関連企業は業績が改善される事が期待される。

日本の輸出産業復活で困るのは、韓国企業である。ＬＧ電子は13年度の1月～3月決算で赤字に転落、現代自動車や鉄鋼のポスコもウォン高で減益に見舞われており、総崩れの状態である。

中国も、円安によって中国に進出していた企業が、日本国内に回帰し中国離れが進むことになり、中国の輸出も痛手を覆うことになる。

中国の金融が崩壊か

中国の不良債権の総額が、中国のGDPを超える規模まで達しています。いつ崩壊してもおかしくない状態になっている。

中国が崩壊すれば、香港、シンガポールも道連れになり、結果的にはアジアの金融が崩壊する事態になります。

日本も影響を受けることになり、中国発の世界金融崩壊が発生する可能性が高まってきています。

明日なのか、明後日なのか、1年後なのか、2年後なのか時期はわかりませんが、金融崩壊の時間は、1秒毎に前に進んで進んでいます。

中国は世界第2のGDPを誇る国だけに、影響は全世界に及ぶことになります。地方政府の不良債権が膨れあがっているので、中央政府が助けるだけの資金が枯渇する状態です。

日本の子ども数が過去最低に

5月5日は子どもの日である。総務省が発表した15歳未満の子ども数が1649万人と過去最低を記録したという。

子どもの数は前年度により15万人減り、39年連続の減少である。総人口に占める割合は12.9％となっている。同じ10％台の欧米や中国、韓国と比較するとまだ低い水準であるが、子どもの数が減ることは、将来の労働する人が減るということにつながり、社会全体にいろいろな影響が起こることは想像できる。

国策として、子どもの数を増やすための政策を今すぐにやらないと、将来の日本は2流国になる可能性が高い。

女性が子供を産みやすい環境や保育、育児休暇など総合的な政策を国は考えないといけない時期になっているのではないかと思う。急を要することである。

開城工業団地の7名は1300万ドルで解放へ

開城工業団地に残っていた7名の解放代として、韓国は1300万（12億7600万円）ドルを支払い解放されたという。

北朝鮮は北朝鮮労働者の未払い賃金の7300万ドル、2012年度の企業所得税400万ドル、その他諸経費の支払いも要求している。

韓国は、人質となっていた人の解放を優先するために、北朝鮮のいう金額を支払うはめになった感じである。

開城工業団地へ投資した金額も回収できるめどは今のところ立っていない。

韓国側にとってみれば、踏んだり蹴ったりの事態である。北朝鮮リスクも考えずに工業団地を北朝鮮に作るという、リスクも考えずに投資したつけがこの始末である。

日本の海が異変

愛知県の三河湾のアサリ、浜名湖のアサリ、有明海のアサリの多くが死滅していて漁にならない事態に陥っています。大阪湾でも貝毒に汚染されたアサリが発見されたり、日本沿岸で異変が起こっているいることだけは事実のようである。

日本の海の海底で何か異変が生じているかもしれません。この異変が大きな地震につながる可能性があるかもしれません。

ネズミの肉を牛肉として販売

中国の公安当局は、1月末から3月まで食品に関する安全調査を行った。その中で、ネズミの肉を牛肉として販売していた事件など2010件摘発し、容疑者3576人を拘束したようである。

キツネやネズミの肉にゼラチンなどを加えて羊肉として偽り上海市などで販売していたという。

ここまでくると中国人の食品に関する認識が普通ではないということが、理解できる事件である。

日本では考えられない偽装食品の販売が堂々と行われている、中国の食品は世界一危険であるということがこの事件からもわかるが、まだ、氷山の一角かもしれない。

くれぐれも中国食品については、口にすることがないようにしなければならない。