平昌冬季五輪分散開催に反対

中国メディアの騰訊体育は７日、ＡＦＰ通信や日本メディアの報道を引用し、２０１８年に韓国で開催される平昌（ピョンチャン）冬季五輪の組織委員会が、同五輪の一部の競技を日本で開催することを検討していると伝えた。

記事は、国際五輪委員会の理事がモナコでインタビューを受けた際に、「平昌五輪の一部競技を日本で開催する可能性について、検討していることを明かした」と伝え、その理由として記事は、「平昌五輪は財政問題を理由に競技場の建設が大幅に遅れている」と紹介した。

続けて、モナコで行われた国際五輪委員会の理事会において、理事の１人がインタビューに対して、「まだ協議段階ではあるものの、日本に援助を要請する可能性はある」と述べたことを伝えた。 　

さらに平昌五輪組織委員長の趙亮鎬氏の発言として、「開催にふさわしい海外の競技場を捜すことは、現在のわれわれの選択肢の１つ」と述べたことを紹介、一方で、日本には正式に要請していないとし、「国際五輪委員会を通じて協議したい」と語ったと伝えた。

また記事は、日本オリンピック委員会の竹田恒和会長が「平昌五輪委員会から直接話はないが、正式な要請があれば協力したい」と述べたことを紹介した。

韓国のオリンピックは韓国国内で行うべきであり、日本は協力をすべきではない。世界文化遺産で二枚舌を使う国に、何故、日本が協力をしなければならないのか、出来なければ平昌冬季五輪は返上すべきではないでしょうか。中国に協力を求めるのが筋ではないでしょうか。中国から資金援助を仰げば、韓国国内でオリンピック開催は可能である。