日本の空軍力は旧式

中国のウェブサイト・趣聞解密は６日、国力の強化を遂げている中国の空軍戦力はもはや日本に恐れを抱かせるほどのパワーを持っているとし、空軍の保有する戦闘機数や、日本の空中給油能力不足、日本の戦闘機の老朽化といった背景に加え、さらに４つの「理由」を挙げて論じた。

記事が挙げたのは、日本の戦闘機の更新が遅れていること、中国が中距離ミサイル戦力で圧倒的優位を持っていること、日米同盟が有名無実化する可能性があること、そして人的、物的な予備戦力の充実度の４点。

戦闘機の更新については、「Ｆ－１５」や「Ｆ－４」などの主力戦闘機が依然として旧式のレーダーを搭載しており、２００８年よりようやく米国からレーダーやＳＡＲシステムのバージョンアップが提供され始めた状況であると説明。視界外戦闘能力や、射出した後は自らが標的に向かって進むので、誘導するなどの作業の必要ない、いわゆる「打ち放し式」の兵器搭載の能力を持たないＦ－１５も多数存在するとした。

中距離ミサイルについては、「中国には東北部や山東省などに日本の工業地域に向けて中距離ミサイルシステムが配備されており、いつでも東京湾などに密集した攻撃しやすい工業地帯に打撃を与えることができる」としたほか、「ＤＦ－１５」、「ＤＨ－１０」などの中距離ミサイルが日本の空港を攻撃すれば、航空自衛隊の飛行機は発着ができなくなると論じた。

日米同盟については、かつて米蒋同盟（米華相互防衛条約）が１９５８年の金門島砲戦において有名無実化し、ソ越同盟も１９７９年の中国によるベトナム進攻において有名無実化したと「前例」を挙げたうえで、「米国は日本の利益のために犠牲、さらには人の命の犠牲を払ってまで、中国と正面切って戦うつもりはないだろう」とした。

そして、予備戦力の点では、戦闘機を自前で生産することができるうえ、パイロットも各軍区に予備隊員がいる中国は、戦闘による損害を恐れる必要はないと説明。一方日本については「『Ｆ－２』は何とか生産できるかもしれないが、『Ｆ－２２』に次いでお金のかかるこの戦闘機を、一体どれだけ生産できるというのか」とした。また、損害が出たばあい米国は戦闘機の提供はしてくれても、パイロットの損害までは補てんしてくれることはあり得ないと論じ、日中間でダメージを補てんする予備戦力に大きな差があることを示した。

記事は最後に、日本は「あまりにも小さく、国力が不足しており、どんなに武器が先進的でも、長期間の消耗戦には耐えられない」と評価。また、さらなる武器の研究開発には大量のファンドが必要になるが、「日本がそれを得られないのは明らかだ」とし、「ゆえに、日本は中国空軍をかくのごとく恐れ、実際の行動に出ることができないのだ」と締めくくった。

日本の空軍力は旧式である事は確かである。また、アメリカ軍も日本のために戦ってくれないだろうと思う。自国で空軍力を高めるか、ロシアから最新の戦闘機を購入する事も検討をする必要がいるのではないでしょうか。アメリカ軍をあてには出来ない。