文芸春秋の感想

財務省の会議室に財務省側の審議官と主計官、理財局と格付け会社のアジア担当者のアメリカ人と日本人女性の会議である。日本国債に対する格付けについての会議で、財務省は格付け会社に対して親切丁寧に説明する。

格付け会社の関心は、公的債務の数字である。90年代の公的債務はGDP（国内総生産）に対して80％だったのが今ではGDP（国内総生産）の200％を越える超借金大国である。これだけの借金があるのに国債の利回りは引きすぎるという疑惑の目を向けている。その他に今の国会で消費税の引き上げについて､野田首相は政治声明を掛けて消費税を引き上げるという､事に関心があるようである。

格付け会社は消費税の引き上げが失敗に陥れば､日本の財政再建能力がないと見なされ日本国債の引き下げを検討するという。消費税の引き上げを実施をしても、少子高齢化、多額の財政赤字、社会保障制度の改革の不徹底から「焼け石に水に等しい」断じている。

日本は2012年から2015年までの3年間で団塊の世代が定年退職を迎える。その数は600万人の団塊の世代が年金を受け取る側になった時、日本の年金財政は危機的な状態に陥る。低い水準の年金で生活が出来ないので､預貯金を取りつぶし生活費に充てる。そうなれば日本の金融資産は目減りする。そうなれば銀行は国債を買うだけの余力が無くなり、波乱要因は目と鼻の先、国債が暴落したらどんな連鎖が起こるか想像も出来ない。

2012年6月
K電の原発の再稼働が連日報道されている、K電の総額600億円の社債を売り出す日を迎えた､主幹事証券はN証券である。K電の社債は瞬間蒸発は無理だろうが、1日掛けて売り切れるだろうと考えられていた。
債券市場を示すボードに､国債に売り気配の記号が出ている、国債の買い手がいない､国債の売り気配、「国債の格付けが格下げされた」、K電の社債も買い手が付かず、N証券は600億円の6割を引き受けることになり含み損を抱えてしまった。

CDS（クレジット・デフォルト・スワップ）が2％を越えた、海外の金融機関がリスク回避のため、日本国債を売却する動きを見せている。ヘッジファンドが売り浴びせを仕掛けてきた。国内の金融機関も相場の下落に我慢できずに一斉に国債を売り始め国債暴落に陥った。

インフレ圧力により貨幣価格は下落、国民は現金を手放し､土地、外貨、貴金属に交換し始めた､預貯金の引き出す人々の取り付け騒ぎが、インフレ、円安、高金利、金融機能の縮小、という濁流に日本は呑み込まれていった。

食糧のほとんどが輸入に頼る日本は食糧難に陥り、特に大都市では極端な食糧難のため食糧の取り合いがスーパーで始まり､値段もレタスやトマトが1個990円である。それでもすぐに売り切れてしまう事態である。

野田政権は総辞職、総選挙で民主・自民の財政再建派と大阪維新の会との連合内閣、首相には橋本徹氏が、小泉純一郎が財務大臣に就任させ、消費税率は30％、公務員カット50％、年金の一律40％カットの政策を行ったが、年金生活者が生活苦により自殺を図り、年金自殺という言葉がはやり、時の政権は崩壊の追い込まれる。

2012年から2014年の間に、起こりそうな日本の国家破綻のシミュレーションである。こうなって欲しくはないという個人的願望はあるが、次々と各週刊誌が日本破綻の特集をこの間取り組んでいる。
終戦直後の日本の状態に陥ることになる。失業者は町を徘徊し職はなく政治に対する不満を増大させる。食糧もない、紙幣は紙くず同様になりインフレにより、値段が高騰する。食糧調達のために、地方に行き貴金属などで食糧を調達する事態が起こるかもしれない。