2017年1月9日月曜日

第三次世界大戦に関する西側の世論調査の結果が発表

西側諸国で行われた新たな世論調査の結果、これらの国の人々は第三次世界大戦が勃発しつつあると考えていることが明らかになりました。

イギリスの新聞インディペンデントによりますと、世論調査団体ユーゴブによる、9カ国の9000人を対象にした世論調査の結果が、7日土曜に発表されました。

この世論調査によりますと、アメリカの人々は、世界大戦が勃発する可能性が高いと考えており、一方で、フランス、ドイツ、イギリスの人々も、これに関する悲観的な見方をしています。

アメリカではおよそ64%が、現在、世界大戦が始まろうとしていると考えており、15%のみがおそらく世界平和が確立されることになるとしています。

また、イギリスでは19%が世界に平和が訪れる可能性があるとしている一方で、61%は世界的な戦争が勃発する可能性があると考えています。

反対に、スウェーデン、フィンランド、ノルウェーなどの北欧諸国では、恐ろしい世界大戦が勃発しかかっていると考える傾向はほとんど見られません。

この世論調査では、多くの人が、シリアの衝突、中東におけるテロ組織ISISの存在、世界全土における連鎖的なテロ、アメリカのトランプ次期大統領の緊張を生み出す表明などにより、世界平和の構築は難しいと考えていることが明らかにされています。 ParsTodayより

0 件のコメント:

コメントを投稿

日産ケリー前代表取締役の保釈決定 保釈金7000万円 東京地裁

金融商品取引法違反の罪で起訴された日産自動車のグレッグ・ケリー前代表取締役について、東京地方裁判所は保釈を認める決定をしました。検察はこれを不服として準抗告するとみられますが、裁判所が退ければ、ケリー前代表取締役は早ければ25日にもおよそ1か月ぶりに保釈される見通しです。一方、...