2015年8月11日火曜日

反日の逆襲

加工食品や酒などの対日輸出をめぐり、韓国の食品業界が大幅な減少に青ざめている。日本で韓流ブームがピークだった2011年ごろに比べ、半減から8割減となる商品もあり、現地の業界は新たな売り込み先探しに躍起だ。日本の「嫌韓感情」を輸出減の理由とする報道も少なくない。

わずか3年間で半減

韓国の食品大手、農心の看板ブランド「辛ラーメン」といえば、かつてはユニクロがTシャツのデザインにも採用した韓国を代表するインスタントラーメンだった。日本でも韓流ブーム華やかな2011年ごろには、スーパーやコンビニでも売り場を占めた。だが、最近では量販店でも見かけるのはまばらだ。

韓国関税庁が4月20日に発表した最近5年間の麺類の輸出入動向によると、日本は12年まで韓国製インスタントラーメンの最大の「輸入国」だった。ピークの11年には、約1万1400トン、金額にして5278万ドル(現行レートで約63億円)が日本に輸出された。

だが、その後は毎年減少傾向が続き、14年の輸出は2447万ドル(同約29億円)とほぼ半減した。輸出に占める日本のシェアは11.7%にまで減少し、中国(16.6%)、米国(12.5%)を下回っている。産経ニュースより

反日の韓国商品の輸出が激減している。それだけ嫌韓感があると言う事である。反日を国是とする国の、商品を日本人が買うはずはない。韓国の商品はただ辛いだけの商品であるだけである。

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