オプジーボ開発、産学連携の成功例 共同研究広がる

世界のがん治療を革新した免疫治療薬「オプジーボ」は、ノーベル医学・生理学賞の授与が決まった本庶佑氏の基礎研究と小野薬品工業が足並みをそろえて、製品化にこぎつけた「産学連携」の成功例と位置付けらる。大学や学術機関の優れた研究を取り入れて、創薬を目指す動きが製薬業界で活発になっている。
　
新薬開発の成功率は「２万～３万分の１」といわれるほど難しい。画期的な新薬ともなれば、その確率はさらに低く、「宝くじに当たるようなもの」（製薬社員）との声さえもれる。

本庶研究室で「ＰＤ－１」を発見してからオプジーボが販売されるまで二十数年かかっているが、基礎研究が実用化に至らないケースが多い中で、比較的、早期に製品にできた珍しい例として注目されてきた。

成果に結びついたのは、企業との連携があったからだ。「大学や研究機関が薬の開発をしようとしても、莫大なお金が必要となる」とかねてから本庶氏も大学の研究室の弱点を指摘していた。

一方、製薬会社側では、自社の研究体制だけでは、新薬の開発が難しくなっている。資金力の乏しい大学側と互いの弱点を補完する構図は、製薬業界で目立っている。

武田薬品工業は、２７年から山中伸弥・京都大学教授が率いる京都大学ｉＰＳ細胞研究所と複数のプロジェクトを立ち上げて、共同研究を実施。大日本住友製薬も同年から共同研究先の公募を始め、創薬基盤の強化に乗り出している。

１９年から社外の研究機関からアイデアを公募する「オープンイノベーション」に取り組んでいる塩野義製薬の医薬研究本部の山野佳則・シニアフェローは「大学、研究機関の強いサイエンス力によって生み出された独創的なアイデアに触れられるのが産学連携の魅力」と話す。

「日本の大学の先生は売り込みをあまりしない。一方で企業側もあまり大学や研究機関の内容を知らない。今はそういうミスマッチがある。相互に交流を深めることは非常に意義がある」。昨年秋の取材で、こう語っていた本庶氏。今回のノーベル医学・生理学賞の授与決定は、日本の産学連携がもたらす大きな力を世界に示した。産経WESTより