2018年秋に発売される次期iPhone用の液晶ディスプレイを、ジャパンディスプレイ(JDI)が大量に受注したと日本経済新聞が報じています。Appleは今週、有機EL(OLED)モデル2つと液晶モデル1つを発売すると予測されています。
2018年秋のiPhone用液晶を大量受注
JDIは、2018年秋発売のiPhone用の液晶パネルを増産するために、総額約550億円の資金調達をすることを発表しています。このうち約200億円は、生産停止している石川県の能美工場を筆頭株主である産業革新機構に売却することで調達する方針です。
資金調達した550億円は、iPhone用の液晶を増産するための部材調達や生産設備の確保に使用する計画とのことです。
液晶パネルの在庫を積み増すための運転資金に苦労するほど、JDIは資金繰りが苦しい状況に追い込まれている、と日本経済新聞は指摘しています。
休止中の工場はOLEDの量産拠点に
産業革新機構は、JDIから取得する能美工場を、JDIが子会社する予定だったOLEDパネル製造のJOLEDに現物出資し、能美工場を中大型のOLEDパネル量産の拠点とする方針です。
とはいえ、JDIがOLEDパネルを供給するには数千億円規模の資金が必要となります。資金獲得のため、JDIは外部企業との資本提携に向けて中国のパネルメーカーなどと協議したものの、交渉はまとまっていません。
日本経済新聞によると、OLEDを採用したiPhone Xの販売不振のためにAppleは液晶に回帰する姿勢を強めている、とのことです。
JDIが液晶を提供するiPhoneはOLEDモデルより割高に?
2018年秋の次世代iPhoneは3モデルが発売されると、Appleに関する情報の正確さで定評のあるKGI証券のアナリスト、ミンチー・クオ氏が予測しています。
その3モデルとは、現行iPhone Xの後継となる5.8インチOLEDモデル、6.5インチの大型OLEDモデル、そして6.1インチの液晶モデルです。
このラインナップの中で、液晶モデルは機能を絞り込んだ低価格モデルになると予測されていました。
しかし、サプライヤー動向に詳しい台湾メディアDigiTimesは最近、OLEDパネルの調達価格低下などにより、5.8インチモデルの製造コストが10%以上安くなり、5.8インチOLEDモデルが3モデル中で最も安価なモデルになる可能性がある、と報じています。
仮にこの報道が事実なら、JDIが液晶を供給するモデルは最安値という魅力が揺らいでしまうため、販売面で苦戦を強いられるかもしれません。日本経済新聞より
ぼちぼちと生きているので、焦らず、急がず、迷わず、自分の時計で生きていく、「ぼちぼち、やろか」というタイトルにしました。 記載事項は、個人の出来事や経験、本の感想、個人的に感じたことなど、また、インターネットや新聞等で気になるニュースなどからも引用させていただいています。判断は自己責任でお願いします。
2018年3月31日土曜日
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