タイの韓流モール、ガラガラ タイ各界リーダー９４％「韓流、１０年も続かない」

タイ・バンコクの「弘大（ホンデ）通り」と呼ばれているＲＣＡ（ロイヤル・シティ・アベニュー）の中心には別名「韓流モール」と言われているＳｈｏｗ　ＤＣの建物が立っている。ロッテ免税店をはじめ、ＰＳＹ（サイ）ら韓国有名芸能人が投資したレストランが軒を連ねている場所で、昨年４月オープンした。だが、ここを訪れるタイ人はほとんどいない。

時折、免税店ショッピングのための観光バスがやってくるが、ガラガラのショッピングモールを埋めるには力不足に見えた。免税店の中には韓国製化粧品さえない。すべてタイ製だ。免税店の入口に立っている実物大の韓国芸能人の立像が面目を失うほど観光客の足は遠のいている。ロッテがタイ政府だけを信じて昨年４月に免税店を開いたが、いざオープンしてみると空港免税品の引き渡し許可を今まで受けることができず、韓国製品を置くことさえできずにいたためだ。

Ｓｈｏｗ　ＤＣモールの不振は東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）進出公式の一つである「韓流＝成功」がこれ以上通じないという事実を示す代表事例だ。韓流の援助格であるタイですら「韓流の余命はあとわずか」という言葉まで出ている。

危険な韓流ブーム

韓国経済新聞は韓泰交流センター（ＫＴＣＣ）と共同でタイの政界・財界・言論界の主なリーダー８５人を対象に、先月、アンケート調査を実施した。タイ国防省高位官僚および主要機関長や大企業、報道機関の役員が含まれている。このうち大多数である９４％は、韓流効果があと何年続くかという質問に「１０年未満」と答えた。このうち「５年未満」とする回答も３８％に達した。

タイは２００１年『秋の童話』、２００５年『宮廷女官チャングムの誓い』などのドラマ放映以降、韓流ブームが巻き起こった代表的な国だ。韓国文化産業交流財団が韓流の人気度と成長性を基準に世界各国を分類したところ、タイはインドネシアと並んで最も高い点数をつけた。タイは韓国化粧品を年間１億２０００万ドル（約１３６億円、２０１６年基準）輸入している。世界で６番目に韓国化粧品を多く消費する国だ。

タイの世論主導層である回答者全員が、韓流が自身の消費に「影響を及ぼす」（３２％）あるいは「非常に影響を及ぼす」（７８％）と答えた。タイ財界１位のセントラルグループのブッサバ・ジラーティワット（Ｂｕｓａｂａ　Ｃｈｉｒａｔｈｉｖａｔ）副会長は「韓流のおかげで韓国文化と観光に対するタイ人の関心が大きく高まった」と語った。だが、同時に「最近、格安旅行商品が氾濫して韓国のイメージが落ちていることが心配だ」と話した。

タイ国営放送局「ＭＣＯＴ」のリティクライ・トンマライ副社長も「最近、韓流の成功だけを信じてとりあえずやってみようというようなイベントが多すぎる」とし「行事の質も以前には及ばず、韓流の持続的発展に対する障害物になっている」と指摘した。今年だけでも、韓泰修交６０周年を記念するとして韓国の大型放送局と芸能企画事務所が主催したアイドルコンサートが次々と中止となり、チケット払い戻し騒動が広がっている。バンコク市長を務めたアピラック・コーサヨーティン元泰韓親善協会会長も「今後、韓流をどのようにもう一段階発展させるかについて悩まなければならない」と話した。中央日報より