「大都市観光地の半数は外国人」の日本、“観光大あたり”の秘訣は

先月大晦日の夜、日本の有名観光地・浅草の浅草寺周辺は新年を迎えようとする人々でごった返していた。初詣をしようとする日本人と外国人観光客が入り乱れて混雑を極め、浅草寺へと続く列はなかなか前に進まなかった。

この風景を伝えたＮＨＫのリポーターは「ここに集まった人の半分ほどは外国人観光客」としながら「数多くの外国人が新年を日本で迎えようと始めから決めているようだ」と紹介するほどだった。

東京の場合、年末年始の連休で会社や官公庁だけでなく多くの商店がシャッターを閉めていたが、外国人観光客があふれる繁華街は例外だった。

３日も東京中心街・銀座の中央路は中国人観光客をはじめ数多くの外国人観光客が押し寄せ、彼らの財布を開かせようと大型デパートやショッピングモールは通常営業をした。大阪をはじめとする他の大都市も同様だった。

日本は昨年も外国人観光客で「大あたり」だった。昨年１月から１１月までで日本を訪れた外国人は２６１６万人に達し、２０１６年同期と比べると１９％増えた。まだ集計が終わっていない１２月まで含めると、２８００万人を軽く超える見込みだ。このように日本は毎年のように記録を更新している。

日本政府は「（オリンピックが開催される）２０２０年に４０００万人という目標達成に向けて勢いを加速させ、観光施策に今よりも一段、二段と高い次元で取り組みたい」（先月２０日、菅義偉官房長官）という青写真を出している。

２０１４年（韓国１４２０万人、日本１３４２万人）の時点で韓国が上回っていた外国人観光客数は、２０１５年（韓国１３２３万人、日本１９７４万人）に日本に逆転された。２０１６年には韓国が１７２４万人・日本は２４０４万人で、中国のＴＨＡＡＤ（高高度ミサイル防衛）報復で韓国の観光業界が大打撃を受けた２０１７年の集計ではその差がさらに広がる見通しだ。

このような日本の爆発的な観光客増加は、大都市だけでなく日本各地の姿まで変えている。３日、日本メディアの報道による’と、観光客が押し寄せている沖縄や箱根などには外国人観光客を受け入れるためのホテル建設ブームまで起きている。         
◆沖縄と箱根では外資系ホテル建設ラッシュ

大都市周辺だけでなく、地方のリゾートや観光地周辺にはホテル建設と再開発ラッシュが起きていると産経新聞が報じた。

同紙は「アジアの中間所得層が厚みを増す中、地理的に近い日本の旅行先としての魅力は高い」とし「その潜在能力に着目した外資系ホテルも相次いで開発に乗り出しており、群雄割拠の様相を呈している」と伝えた。

沖縄ではハイアットホテル系列のビーチリゾートがことし８月から営業を始める予定で、ヒルトンホテル系列も高級ホテルと長期滞在が可能なレジデンスホテルの建設に弾みをつけている。最高級施設の星野リゾートも宿泊施設の建設を急いでいる。

東京からそう遠くない温泉地域の箱根にもインターコンチネンタルホテルグループが全室温泉付きのホテルを２０１９年開業する予定だ。

◆１０年間で５倍に増えた海外の日本食レストラン

３日、毎日新聞の報道によると、２００６年に２万４０００店だった海外の日本食レストランは２０１７年には５倍に該当する約１１万８０００店に増えた。特に、２０１５年以降の２年間だけで１．３倍伸びた。

地域別ではアジア（約６万３０００）、北米（約２万５３００）、欧州（約１万２２００）の順となっている。最近２年間だけ見ても、中東地域での増加傾向（６０％）が最も顕著で昨年９５０店に増えた。

日本の農林水産省はこのような傾向に対して「増加している訪日外国人客が自国に帰っても日本食を食べたいというニーズがあって増えている」と分析している。

日本国産の農林水産物・食品の輸出額も同時に伸びている。２０１６年には７５０２億円と、２０１２年の４４９７億円から１．７倍に増えた。

輸出の拡大には、特に政府の役割が奏功したと同紙は分析している。日本政府は昨年４月、日本貿易振興機構（ＪＥＴＲＯ）内に日本食品の海外プロモーションセンター（ＪＦＯＯＤＯ＝ジェイフードー）を新たに設置した。約３０人体制で、品目・地域別の市場調査を通じて輸出戦略を立てている。

当初、日本政府は輸出１兆円の達成目標時期を２０２０年に定めていたが、輸出増加のスピードが加速していることを受け、目標時期を２０１９年へと１年前倒しすることも検討している。中央日報より