久しぶりに犬2匹と散歩

14時過ぎに、天気もいいし暖かいので、犬2匹と鶴見緑地へ散歩に出かけた。約1時間余りの散歩であるが、散歩の途中で臭いを嗅いでいるので停まりながらの散歩である。他の犬の臭いを嗅いでいるようである。
今の仕事についてからは、散歩も行けなくなったが、今日は休みをいただいたので久しぶりに散歩に出かけることが出来た。犬も1日家の中にいると、ストレスが溜まるのではないかと思う。
明日からは、3月である、これからは暖かい日が続くと散歩もまた楽しいのではないかと思う。
パーソナル編集Ver11を購入した。機関紙を作成する時に必要だと思い購入した。機関紙を作る事になれば、パーソナル編集がなければ、作ることが出来ないと思い購入した。
早速、職場の機関紙をパーソナル編集で編集してみた、以前のパーソナル編集より使い勝っては良くなっているが、久しぶりに使ったので慣れないと使い切れないが、使う内に機能も理解出来るようになると思う。
以前は機関紙を作成していたので、作る事になれば力を発揮するのではないかと思う。

自衛隊の船舶検査

政府は、集団的自衛権行使容認の閣議決定を具体化する、自民・公明両党の安全保障制に関する協議会で、現行の船舶検査活動法から地理的制約をなくし自衛隊艦船が地球規模で強制的な船舶検査活動が出来るようにする改訂方針をしました。
現行法は、朝鮮半島有事などを想定した周辺事態法の関連法として制定されたもので、日本周辺での有事（戦時）の際の任意の船舶検査の限定されていました。政府は改訂で国際貢献の名目を加え、シーレーン（海上交通路）上での船舶検査に道を開く事を検討しています。
軍艦による戦時の強制的な船舶検査は相手が停船に応じなければ力ずくで従わせる必要があり、国際法上、武力行使と見なされます。
政府・自民党は、船長の同意が必要のない強制的な検査まで認めたい考えで、憲法が禁じる海外での武力行使に通じる危険な活動になります。
さらに政府は、海外での日本人がテロなどに巻き込まれた際の軍事救出作戦を可能にする自衛隊法改定についても与党側に検討を求めました。
首相は過激派組織ISによる日本人殺害事件を口実に法整備の必要性を主張していますが、人質救出は海外での殺し殺される作戦そのもの。軍事専門家からも非現実的などと異論が相次いでいます。
他国軍への軍事支援の分野では、政府は新たに警戒監視や海賊対処などで連携することになる現場部隊間で、物品や役務を融通出来るようにする改訂方針を提示。米軍やオーストラリア軍を念頭に、海外での軍事協力を一層推し進めるものです。

失業率3.6％に悪化

総務省は27日発表した労働力調査（季節調整値）によると、1月の全国の完全失業率は前月比0.2％上昇の3.6％となりました。悪化は4ヶ月ぶり、一方、厚労省が発表した1月の全国の有効求人倍率は、前月比横ばいの1.14倍でした。両省は、今回の数値公表に合わせ、過去にさかのぼって季節調整値を改訂しました。
労働力調査によると、完全失業者数は前月比7万に増の235万人、就業者数は2万人減の6374万人、自発的に職を離れた人や新たに職を探し始めた人が増え、完全失業率を押し上げました。職探しをする人が増える一方で、非労働力人口は減少しました。
役員を除く雇用者に占める非正規雇用労働者の比率は男女計37.8％、男性22％、女性57.2％でした。
有効求人倍率は求職者1人当たり企業から何件の求人があったかを示す指標、都道府県別では、最高が東京1.67倍、最低は沖縄0.76倍、正社員の有効求人倍率は0.70倍で0.01倍下がりました。
産業別の新規求人数は、医療、福祉、製造業、卸業、小売業などで前年同月から増加しました。

大学生協連の報告

大学生協連は大学生の生活実態の結果を発表した。自宅外のアパートなどから通学する大学生（下宿生）の1ヶ月の当たりの仕送り額は、前年比5140円減の7万140円。1996年比で3万2100円の減額となった。
下宿生の収入に占める仕送りの割合が過去最低となる一方、アルバイトが過去最高となりました。アルバイトしている学生は69.1％のうち、生活費維持、生活費のゆとりの合計が合計が前年の40％から44.4％増え、レジャー･旅行23.4％、サークル費用19％などを大きく上回りました。
収入面の対策としてアルバイトを増やした学生も、前年の42％から45％に増えました。
下宿生の支出は、家賃が月5万4480円、食費は2万4480円（1日816円）でした。授業時間を含む1日の勉強時間は、310.6分となり前年より増えました。大学生協連の委員長は、アルバイトや勉強時間を増やす一方で友達付き合いを減らす学生が多いと語りました。

58歳の誕生日

58歳の誕生日を、2月26日に迎えた。誕生日は嬉しいものだと思うが、この歳になると、嬉しいより日一日と高齢者の仲間入りに向かうなぁと思う。あと2年もすれば、還暦を迎える。
年金通知書が届いた、62歳から100万円ぐらいの基礎年金が受けられる。働いていれば減額されるらしいが、それでも62歳から年金は貰うようにする。人間いつ死ぬか分からない。生きている内に年金を1円でも受け取りたい。
歳は平等に歳を取るので、こればかりは逃れることは出来ない。I井さんも65歳になり、癌が見つかり、今は通院治療中である。子どもがいないので入院となれば心細いのではないかと思う。奥さんとも10年以上別居中なので、事実上離婚状態である。
2月も明日で終わりである。3月を迎えることになるが、まだ寒い日が続くだろうと思う。

自衛隊誘致過半数の賛成

日本最西端の与那国島（沖縄県与那国町）への陸上自衛隊「沿岸監視隊」配備の賛否を問う住民投票が２２日行われ、賛成票が過半数を占めた。来年３月に部隊配備を完了させる方針の防衛省にとって弾みがついた形。ただ、駐屯地予定地を縦断する町道の廃止と駐屯地への水道の引き込みについて町議会の議決を得なければ施設整備に支障が生じ、配備反対派は施設建設差し止め訴訟を起こすことも検討しており、なお楽観はできない。
平成２１年と２５年の町長選も陸自配備を最大の争点とする一騎打ちで、いずれも陸自を誘致した外間守吉（ほかま・しゅきち）町長が反対派を破っており、住民投票は賛成派にとって３度目の勝利にあたる。
住民投票は１２８４人に投票資格があり、選挙権のない中学生４１人や永住外国人５人にも資格が与えられた。投票率は８５・７４％だった。産経新聞より
島民が自衛隊の配備に対して賛成を表明したので、民意を尊重しなければならない。陸自はしっかりと日本の最西端の島で日本の防衛に当たってほしいものである。

資源小国返上か

日本近海で同等の鉱物資源が豊富な海底鉱床が相次いで見つかっている。政府は2020年に商業化を目指すという。日本では70年代に相次いで鉱山が閉鎖され、鉱物資源は輸入に頼っているのが現状である。
海底鉱床には金、銀、銅、ニッケル、コバルト、マンガン、亜鉛などの含有率が高い。商業化が実現すれば、小資源国日本という汚名が返上され、鉱物資源を自給で賄うことが可能になる。
海底には、石油も眠っているかもしれない、そうなれば石油も自給出来ることになるかもしれない。排他的経済水域(ＥＥＺ)は宝の海である。深海の海から石油を採掘するには高い技術が求められるが、日本の技術力があれば可能ではないかと思う。
石油や天然ガスが自給出来れば、原発に頼らなくてもいいことになるだけに、石油や天然ガスなどの資源の調査もしてほしいものである。
自然を壊さないように、採掘をしてほしいのを願うのは当たり前である。辺野古の海を埋め立てて新基地を作るなどもってのほかである。美しい自然は守るべきもので壊すべきものではない。