反日なのに日流の浸透が止まらず…“真性”反日主義者がいきり立つ

韓国の“純朴なる人々”は「韓流が世界を制するのは時間の問題」と本気で思い込んでいるようだ。無理もない。韓国の新聞には「韓流、ドイツで大人気」「韓流にはまった英国」といった見出しが躍っているのだから。狭義の韓流（芸能系）の売上高の８割が日本市場であることはさておいて、“純朴ならざる人々”は広義の日流（日本文化）の浸透をどうにも食い止められない韓国の状況に歯ぎしりをしている。
　
「『進撃の和食』ソウルの繁華街はまるで日本」という見出しの記事（朝鮮日報、２０１８年１２月１２日）を読みながら、ふと韓国の流通業界・自営業者が日本製品の不売・不買運動を「展開中」であることを思い出した。

１３年２月、日本の「竹島の日」行事に抗議して「会員が６００万人以上の路地商圏支援消費者連盟は約８０の職能団体と約６０の小商工人・自営業団体、市民団体とともに３月１日から日本製品を一切扱わないことにしたと発表した」（中央日報、１３年２月２５日）と勇ましい報道があった。

「運動に参加する団体は飲食店や酒類店、スーパーなどを運営し国内で流通する日本製品の約８０％を取り扱っているため、影響は少なくない」（聯合ニュース、１３年２月２５日）とも。

不売・不買運動は「日本が謝罪するまで」だそうだから、まだ展開中のはずだ。あれはどうなったのか。実は、初めから不発だった。自営業者は今や法定最低賃金の大幅アップで、それどころではない。おそらく誰も覚えていないだろう。

狭義の日流（芸能系）は、テレビ局が「日本語の歌は放送しない」といった内部規定を設けて、何とか浸透拡大を防いでいる。しかし、広義の日流は違う。古い資料だが、例えば日本製の紙おむつの輸入額は０７年から１０年までの４年間で２０倍にも増えた。

韓国の母親たちが日本製を選ぶ理由は、韓国製品に比べて「軽い」「薄い」「吸湿性が良い」「湿疹ができにくい」。

これでは、どんなメディアも「日本製おむつを使うな」とは言えない。ただ、言えない分だけ、“純朴ならざる人々”すなわち真性反日主義者の内なる心は燃えていく。

日本でマッコリ（韓国濁酒）がブームになったことがある。ところが、聯合ニュース（１７年１２月２３日）によると、「マッコリ輸出が５年で７５％減」。同じ期間に「（日本の）日本酒の輸出額は３０・２％増加」した。

まさしく「日隆韓沈」。かくて「進撃の和食」の状況なのだ。

韓国ユニクロの「感謝デー」を前に、反日団体は「ユニクロは儲けを日本に送金するのだから、ユニクロで買うな」といったネットキャンペーンを展開した。ところが、当日は開店前から長い列ができ、空前の売り上げを達成したという。

「わが国は反日の国であり、徴用工判決も出たところだというのに、なぜだ」と真性反日主義者はいきり立つ。

心理的に追い詰められた真性反日主義者がどんな行動に出るのか、危うさを感じざるを得ない。

■室谷克実（むろたに・かつみ）　１９４９年、東京都生まれ。慶応大学法学部卒。時事通信入社、政治部記者、ソウル特派員、「時事解説」編集長、外交知識普及会常務理事などを経て、評論活動に。著書・共著に『悪韓論』（新潮新書）、『崩韓論』（飛鳥新社）、『韓国リスク』（産経新聞出版）など多数。夕刊フジより