温暖化による海面上昇で沈む日本の土地はココ

6月26日、科学誌『ネイチャー・クライメート・チェンジ』で、米豪中の科学者チームが、1990年代以後に地球の海面上昇のペースが加速しているという内容の論文を発表した。その原因はズバリ気温上昇で、グリーンランドの氷床が融けた結果だという。さらに今後はマイアミ、サンフランシスコ、上海など海岸部の大都市が脅威にさらされるとのこと。では、東京など低地にある都市は海面上昇でどうなってしまうのか？ 近未来、現実になるかもしれない脅威について考えてみたい。

■海面上昇が急加速しはじめる!?

さて、前述のネイチャーの論文とは別に、5月31日には南極大陸の氷を調べている欧州の研究チーム「MIDAS」による発表もあった。そこでは、南極の大氷棚の1つである「ラーセンC」から、5000平方km規模の氷山が分離することが予想されている。もっとも、これだけでは世界の海面上昇は数cm程度に留まるが、南極西部での氷棚崩壊が続き、より大きな氷山が分離した場合には、世界の海面が1m以上上昇する危険性もあるという。

これまで海面上昇は年間3mm程度という緩やかなペースで進行しており、21世紀中に1mに達するかどうかというレベルだったが、前述の現象により急加速するとなれば世界的な大問題となる。とりわけ東京、オランダ、バングラデシュといった、海沿いに海抜0メートル地帯がある都市にとっては深刻な事態だ。

■世界を代表する予言者たちも指摘！

では、このような海面上昇を予言しているサイキックはいるだろうか。まず、日本を代表する世見者（予言者）の松原照子氏は、2015年6月8日の「100年後の地球へ」と題した世見で、「北極の氷が消えて行く姿を、我々は20年先頃から不安としてきっと目にすることでしょう」（松原照子、ブログ「幸福への近道」、2015年6月8日より）と、北極と南極という違いこそあれ、不気味な警告を発していた。

米国を代表するサイキック、ジョセフ・ティテル氏はより具体的な形で予言している。過去の記事でも紹介したが、2015年初頭に発表した世界の予言の中で、「今後10年ほどのうちに、ニューヨークは完全に水没し、人が住めなくなる。原因としては複数の要因があるが、最大のものは地球の変動によるもの」（2015 World Predictions & 2015 Celebrity Predictions - Psychic Medium Joseph Tittelより、要訳：筆者）と、断言しているのだ。松原氏やティテル氏は、前述のように海面上昇が予想以上の速さで進むことを2年ほど前から予見していたのかもしれない。

■一刻も早い対策を！

このような状況下、すでに一部の国は対策を練っている。たとえば米国ニューヨークでは、洪水の被害を免れるためにビルの最上階に非常用発電機を設置しているケースもあり、災害時には居住者が1週間ほど不便なく生活できるようにしている。このような企業単位の個別対策のみならず、マンハッタン島では人工島や巨大な防潮壁の設計も始まっているという。

東京のように海抜0メートル地帯を有する都市も、もちろん他人事では済まされない。これから東京都に移住しようという人々、あるいはすでに住んでいる人々は、今後の海面上昇により、自分が住もうとする土地がどの程度の水位上昇で、どの程度水没するかを把握しておく必要があるのだ。

■恐怖のシミュレーションマップ

画像は「Flood Maps」より引用

そのためのシミュレーションマップが用意されているので紹介したい。この「Flood Maps」で、“Sea level rise”（海面上昇）の数値を変更すると、マップ上で水没する地域の表示が変わってくる。たとえばこの値を「3m」に設定すると、東京都23区の東部で青色の部分が点在するようになる。つまり、3mの海面上昇で青色に該当する地域は水没するという意味だ。この場合、23区東部の低地エリア、荒川、隅田川、中川、江戸川周辺は多くが水没することになる。

次に、上昇レベルを「13m」に設定してみよう。すると、東京湾岸の埋立て地、東京東部の低地、埼玉県の低地などがことごとく水没してしまい、23区は半分が消滅してしまうことになる。

このように、海面上昇がさらに進行すれば、日本の首都であり経済の中心でもある地域が一部消滅してしまうという、国家レベルの大問題が引き起こされる。今後、どの程度の早さで海面上昇が進行するかは気候変動の度合いにもよるが、「想定外」の事態で慌てないためには、今から政府が具体的な対策を練っておく必要があるだろう。　トカナより