金儲けのためなら何でもありの中国

有毒ニラ流通　使われ続ける安価な猛毒農薬＝河北省


　【大紀元日本8月27日】河北省秦皇島市昌黎県にある大規模なニラ栽培農地からは、遠い所からでも感じる、刺激的な農薬の匂いがする。「無公害野菜基地」と称しながら、猛毒のホレートなどを使う農家が少なくない。このニラは地元の人は食べず、北京、天津、東北地方などに出荷されている。

　その多くの農家が使うホレート（農薬３９１１）は、農業部（日本の農林水産省にあたる）により使用が禁止されている猛毒農薬。長期間に渡り害虫駆除の効果が持続することと、安価であるため、違法利用が後を絶たない。

　「以前は水に溶かして使っていたが、現在は原液のままで土壌に注ぎ、肥料のように使用している。この農薬を使ったニラは青くて鮮やか、葉も大きい。農薬をかけたばかりのニラも市場に回っている。お金のために人の健康なんか全然考えてない。自分は食べないから」と現地の農民・張さんは話す。

　「附近の２つの鎮にある１０００畝（６７００アール）のニラ農地はほとんどこの農薬を使っている」と張さんは述べ、さらに販売禁止にもかかわらず、闇の地下工場でまだ生産している製造業者もあり、この農薬を農家まで送り届けるものもいるという。

　専門家によると、この農薬が付着した野菜を食べると、頭痛、吐き気をもよおし、長期間にわたり食べ続けると慢性中毒、神経中枢に悪影響を及ぼし、胎児の奇形や、ガンを発症する可能性も高まるという。日本ではホレートの取り扱いには呼吸用保護具などの使用が要求されている。

　昌黎産のニラは北京、天津、秦皇島、錦州、瀋陽などの都市へ出荷されている。
大紀元日本社より


このブログでも何度も書いてきたが、中国の食品は絶対に口にしない方がいい。猛毒の農薬を使用してニラを栽培している。農家の人が食べないから、農薬を使っているとのこと。日本では考えられないことが、中国の農業では行われている。それを食べた中国人は、何とも思わないのだろうか、日本なら大問題になる。本当に金儲けのためなら何でもありの国である。中央政府や州政府は取り締まりをしないのだろうか。取り締まりをしても闇で猛毒の農薬を作っているので、いたちごっこの状態なのだろう。こんな国が信用できますか、領土問題にしてもしかり、今まで尖閣諸島は中国領だということは言わなかった。その海域に大量の石油が埋蔵されていると言うことが分かると、領土を主張する。白を黒というのと同じである。
環境破壊もすごいことになっている、環境に配慮した生産活動を考えていない国である。GDP（国内総生産）が世界第2になったと自慢しているが、国民一人当たりで割れば、まだ後進国である。
くさい物には蓋をする、情報操作をする、情報は隠さず世界に公表すべきではないか。良識ある中国人は立ち上がるべきではないかと、期待をする。

欧州中央銀行（ＥＣＢ）内部分裂か

欧州中央銀行（ＥＣＢ）は創設以来最も深刻な内部分裂に直面しており、果たしてユーロ圏債務危機にきちんと対処できるのか、市場では不安視する声が上がっている。


　ＥＣＢは今月、パニックの色合いを強める金融市場の鎮静化に向けて、債券買い入れを再開したが、それは全会一致の決定ではなかった。

　ＥＣＢ政策理事会は、ユーロ圏１７カ国の中銀総裁を含む２３人で構成する。金融政策について見解が分かれることは避けられず、創設時から予想はされていたが、現在のような危機の中で一致団結できないでいることから、一部のアナリストは、その危機対応能力を疑問視している。
　ベレンベルグのエコノミスト、ホルガー・シュミーディング氏は「ＥＣＢ史上、最も大きな内部分裂だろう」と指摘。「ＥＣＢのメッセージや、債券買い入れの効果を鈍らせる可能性がある」との見方を示した。　

　＜債券買い入れへのＥＣＢの意欲に疑問符＞　

　債券買い入れ再開の決定は、財政悪化が深刻な諸国が強く支持したとされている。一方、関係筋によると、バイトマン独連銀総裁やドイツ出身のシュタルク専務理事ら４人が、債券買い入れに反対したもようだ。
　反対派の影響力の強さは、ＥＣＢが債券買い入れ再開を発表したやり方にも表れている。ＥＣＢは債券買い入れのニュースを声明の最後のほうに挿入、「ユーロ圏の物価安定のため」との断り書きを付け加えた。
　こうしたことは、ＥＣＢは債券買い入れには実は積極的ではなく、ユーロ圏救済基金がその役割を肩代わりするまでの間だけ、仕方なく実施するにすぎない、との強烈な印象を、投資家に与えることになった。

政策理事会内部の対立が浮き彫りになったことで、イタリアやスペイン、その他の諸国をめぐる懸念が今後高まった際に、ＥＣＢが債券買い入れを拡大する気があるのか、市場関係者の間では疑問が生じている。


　ＰＩＭＣＯのポートフォリオマネジャー、アンドリュー・ブザムワース氏は、ＥＣＢがイタリアとスペインの国債利回りを５％に維持できるかとの問いに「ＥＣＢのコミットメントには不透明感がある。ＥＣＢは今は、その水準維持に必要なだけ買い入れているが、今後資金流出が加速しても、５％の防衛にコミットするだろうか」と疑問を投げかけた。
　実際、ＥＣＢが先週実施した債券買い入れは１４３億ユーロ規模で、その前の週の２２０億ユーロから減少、２０１０年５月と同じパターンをたどっていることが示された。当時は、１６５億ユーロ規模の買い入れでプログラムが始まったが、その後、買い入れ額は急速に減少した。　

　＜景気が一段と悪化すれば、ＥＣＢは再び団結へ＞　

　ＥＣＢの内部分裂が危険なのは、富裕な国の国民の間で広がっている、ユーロ圏弱小国を支援することへの懐疑論が一段と強まることだ。
　ドイツのウルフ大統領は２４日、演説でＥＣＢの債券買い入れの合法性に疑問を呈した。ドイツの主要メディアは演説内容を詳細に報じた。

　ＰＩＭＣＯのブザムワース氏は「オランダやドイツなどの主要国において、国民の反発が強まれば、ユーロの購買力への信頼感が損なわれる」と指摘。「そうなれば、ユーロ圏から資金が逃避することになりかねない。これは、政策理事会の分裂よりも、深刻な脅威だ」と述べた。　

　内部分裂は、トリシェＥＣＢ総裁の後任として１１月にＥＣＢ総裁に就任する、ドラギ・イタリア中銀総裁の手足を縛ることになるだろう。
ＥＣＢが再び団結するには、ユーロ圏経済が一段と悪化することが必要なのかもしれない。そうなれば、ＥＣＢメンバーは、０８年のようなリセッション（景気後退）を繰り返さないよう、力を合わせるだろう。


　８月の独業況指数が大幅に低下し予想も下回るなど、ドイツの経済指標は最近悪化している。これが、ＥＣＢの再団結を促すかもしれない。
　ベレンベルグのシュミーディング氏は「経済は今、欧米債務危機を受けた信認失墜に苦しんでおり、それが市場の混乱に拍車をかけている」と指摘。「金融危機が実体経済に影響していることが明らかになれば、（債券買い入れへの）独連銀の反対は弱まる可能性がある」と述べた。
（ロイターより）

経済的に余裕がある北欧と財政危機にある南欧との対立が表面化した結果である。経済的に余裕がある国の国民が、いつまで財政支援をしなければならないのか疑問符を持つようになったこと現れである。ユーロ圏で経済的に順調な国は、そのお金で自国民のために使って欲しいと思うのは自然な感情であろう。先が見えないＰＩＩＧＳにいつまでも大量の資金を融資続けることに懐疑的になってきたのではないかと思う。ＰＩＩＧＳも財政支援が無くなれば国家破綻の道しか残されていない。それが、行くところまで行けばユーロ圏は崩壊の危機を迎えるかもしれない。これも、いつ崩壊するか時間の問題である。経済的に順調だったドイツもここに来て、経済的成長が鈍化してきたことも、対立の原因の一つであろう。ドイツがマイナス成長に陥れば、その時はユーロ圏の再団結をするかユーロ圏の崩壊も考えられる。

乱調 世界経済

埼玉大学教授の相沢幸悦さんが世界経済を語るが、新聞に掲載されていたので引用させていただきます。（結構わかりやすく解説しているので参考にはなると思います）

乱調　世界経済

米欧の債務危機の深刻さを機に世界同時株安や異常な円高が起きています。世界経済の現状をどう見るか、識者が語ります。

円ドル相場は8/19日ニューヨーク外国為替市場で等々1㌦75.95円の史上最高値をつけました。いよいよ1㌦70円台の超円高時代に突入しました。どうしてこうなったのでしょうか。
要因の一つは、アメリカの景気失速がはっきりしてきたこと、もう一つは、ヨーロッパ諸国の財政危機が深刻化している事なのです。米ドルが駄目なら、ユーロに資金がシフトしそうなものですが、ヨーロッパがガタガタしているので、日本、スイス、価値を有する金（ゴールド）などに大量の資金が逃避しています。そこで、超円高やスイス・フラン高となり、金価格も暴騰しています。

財政出動できず

超円高の要因の一つである、アメリカ景気の減速が、はっきりしているのに、政府はさらなる財政出動が出来なくなりました。連邦債務上限の引き上げについての米議会の合意で、上限の引き上げ幅は、財政赤字削減額を上回ってはならないとされたからです。
アメリカでは、住宅バブル期に住宅価格が上昇で得た資金が消費に回り、好景気が訪れました。バブルが崩壊し、その消費分が消滅したので、景気が著しく悪化し、失業者（9％台）も激増しました。そこで、オバマ政権は、巨額の景気対策を断行しました。
それもほぼ終了しました。それを見越して、中央銀行である米連邦準備制度理事会は、昨年11月に膨大な資金を市場に供給する量的緩和（QE2）を実施しましたが、今年6月に打ち切りました。財政出動と中央銀行資金の追加供給が無くなれば、景気が失速するのは当然です。
QE2は、新興国バブルを加速させたと批判されているので、アメリカには、景気へのてこ入れの手段というのは、それほど残されていないのです。

為替介入に限界

そこで、㌦安による輸出拡大で景気を高揚させ、雇用を増やそうとしています。ですからアメリカに「守って」もらっている日本は、徹底的な為替介入が出来ません、そのことをよく知っている投機筋は安心して円を買い、これも超円高の原因になっています。しかも、米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズは、財政赤字削減幅が十分ではないとして、米国債を史上初めて最上級から格下げしました。こうして、米国債の信認が揺らぎ、さらなる円高が進むとともに、世界同時株安となったのです。
超円高のもう一つの原因は、ヨーロッパの財政危機の深刻化です。昨年春にギリシャ危機が発生し、秋にはアイルランドに波及しましたが、金融支援の整備によってとりあえず終息させることに成功しましたが、ところが、そんなに甘いものではなかったのです。

欧の住宅バブル

ヨーロッパの住宅バブルもすさまじいものでした。ユーロ導入で信用力の高まったギリシャなどの国債は、格好の投機商品となりました。そこで西欧大銀行はギリシャ国債などに投資しました。財政破綻したらユーロが崩壊するので、救済されると踏んだからです。
ヨーロッパの住宅バブル崩壊で、銀行救済と景気のてこ入れのための財政出動で、膨大な財政赤字が累積し、財政危機は、イタリア、スペインまで波及する気配を見せています。
昨年春のギリシャ危機では、ユーロの信認が揺らぎ、ユーロ安になったので、ドイツなどは、かなり好景気となりました、。ところが、今年春に財政危機が深刻化するとともに、アメリカや新興国で景気のかげりが見え始めると、ドイツなどの景気も低迷しました。
このように、欧米諸国の財政赤字の累積と景気の失速、新興国でのバブル崩壊の兆しなどによって、逃避資金が日本に大量に流れ込んで、超円高となっているのです。
財政赤字の拡大とそれに伴う米国債の格下げで、ドルの信認が失われつつあります。それにもかかわらず、資金は、株式などのリスク資産から格下げされたはずの「安全」資産である米国国債に流入しているのです、長期金利が下落（国債価格は上昇）しています。
米ドルの信認が大きく失われつつあるのに、㌦に代わる国際通貨となることを期待されて導入されたユーロは、残念ながら崩壊する懸念されるようになっています。通貨の発行は欧州中央銀行（ＥＣＢ）が行うものの、財政政策は各国が行うという乖離によるものです。この欠陥を克服するためには、政治統合、すなわち欧州連邦を結成するしかありませんが、非常に困難がつきまといます。

犠牲は労働者に

輸出大企業は円高で為替損失を被ることを理由に、税金を負けてくれととか、規制を緩和してくれとかいい、円高を口実に労働者や下請け中小企業に犠牲を強いてきました。
実は、日本の輸出度は言われるほど高くないのです。輸出は円建てで、輸入はドル建てでが主流です。円高で輸入価格が低下し、国民は円高メリットを享受できます。ほとんどの企業は、石油や原材料を低コストで調達できるので、原材料コストが大幅に低下し、企業収益は、言われるほど減らないはずです。

消費と物作り

円高で一喜一憂するのは、内需拡大による経済成長が出来ていないからです。貿易黒字でなく、個人消費に重点を移せばいいのです。賃金引き上げ、労働条件の改善、福祉と年金の充実、長期休暇の付与、財政の無駄の排除などを断行して、安定した経済成長は可能です。
日本は、世界に冠たる製造業を持ち、物作り国家として高く評価されています。いい物作り国家は、構造改革期に消滅しそうになりましたが、国民の反発で持ちこたえたのです。
日本は深刻なデフレと超低金利というのも超円高の要因です。「平成大不況」がまだ終息していないからです。経済のシステムの大転換が必要であるにもかかわらず、政府は、それを怠ってきました。

危機の終結には

現下の危機は、16世紀に登場した西欧近代の終焉を告げるものです。西欧近代は、一握りの先進国が他国の資源を超低価格で収奪し、労働者を搾取して経済成長を競い、大量生産、大量消費、大量破棄に明け暮れる時代でした。
それ以前は、日本や中国、インドで高度の文化が花開き、経済もアジアが中心でした。信じられないことですがヨーロッパは、世界の「辺境」に過ぎなかったのです。
今後は地球環境のと人間に優しく災害に強いシステムに移行します。これが世界史の必然です。この経済システムに移行することにより、世界経済危機も「平成大不況」も最終的に終結する。

欧州型の経済システムでは今の危機は、回避できないと言うことです。地球に優しく日本の内需を拡大することにより、今の経済危機を回避することは可能だと教授は述べています。一日も早く、その様な経済システムの構築を急がなければならない時期に来ている。

妻は島根県人会へ出席

今日は、私と犬の2匹が静に部屋にいる。子どもたちは仕事と遊びで家にはいない。妻も県人会ということで、朝から出かけている。最近は、淡路に行ったり、今週はまた、和歌山の田辺に行くそうである。よく、出かけるようになってきた。子どもも手が離れ、夫も好きなように生きているので、妻も好きなように生きているようである。夫婦の倦怠期かもしれない。

休みの日はインターネットでおもしろいブログを捜しては読んでいる生活が続いている。原発問題、食糧問題、金融危機、経済関係等々興味のある事項を検索サイドに書けば、いろいろな人がブログに書いている。
原発問題は深刻さが増しているようである。日本政府と東電は事実を隠しているので、放射能がどれほどの地域に広がっているのかという情報を正確に出していない状況である。これでは、日本の農業は壊滅状態になるのではないかと心配をする。特に関東、東北とセシウム（半減期30年）が拡散しているという、資料が農水省のホームページ（一部）に掲載されている。

食糧問題もここに来て、世界中で食糧危機が起こるかもしれない。欧州でも異常気象が発生している記事がある、農産物にも影響が出そうである。

経済もアメリカ、欧州とも減速から後退局面に入ってきた。そのあおりを受けて日本は円高である。手の打ちようがない状態である。

大阪市内で豪雨

近畿など西日本は２７日、大気の状態が不安定になり、局地的に激しい雨や雷に見舞われた。大阪などで道路冠水や家屋の浸水などが相次ぎ、神戸市では大規模な停電も起きた。


　気象庁によると、大阪市は午後４時過ぎまでの１時間で、降水量が観測史上最多の７７．５ミリを記録。兵庫県三木市でも、午後６時ごろまでの１時間降水量が８月では最多の５４．０ミリに達した。堺市や神戸市でも夕方に１時間あたり４０ミリ前後の激しい雨が降った。

　大阪府羽曳野市大黒で同日午後３時半ごろ、増水した石川の中州に中学１年の男子３人が取り残されたが、約３０分後に消防隊員に救助された。中学生の一人は「雨が強くなり、すぐに水かさが増えた。怖くて死ぬかと思った」と話した。愛媛県久万高原町西谷の黒川でも同日夜、増水で岩場に一時取り残された釣り人の男性１人が救助された。

　大阪市では午後９時までに、家屋の床上・床下浸水が３２１件、道路冠水８件が確認された。

　東海道新幹線は同日午後６時すぎから、大雨のため米原―京都間の上下線で約３０分間運転を見合わせた。計１７本が最大３９分遅れ、約１万３千人に影響した。ＪＲ和歌山線や南海高野線も一部で運休や遅れが出た。

　関西電力によると、同日午後５時ごろから、神戸市西区を中心に約１万戸が一時停電した。落雷が原因とみられるという。 （新聞報道より）

大阪市内で1時間当たり77.5㍉という豪雨が降ったそうである。昨日は、車での送迎だったので、枚方方面はそれほどの雨ではなかったのだが、大阪市内では午後4時から5時の1時間で、何と77.5ミリの雨が降った。大阪市内に入るとえらい渋滞をしているので、裏道を通りながら何とか利用者を降ろしたが、関目駅周辺では道路が冠水し、車が立ち往生したために、渋滞したという話であった。
ゲリラ豪雨が大阪でも降ったことになる。珍しいと言えば批判を受けそうだが、大阪はそれほどゲリラ豪雨が降ったことはなかったので、珍しいと言うしかない。

アメリカでは台風「アイリーン」がアメリカ東部を直撃しているそうである。中国でも台風が猛威をふるい大きな被害が出ているという報道があった。世界中で天候が荒れ狂っている。地球の温暖化の影響かもしれない。

1週間分の日報も書き終え

金曜日は、ブログの更新と物流にいる人たちの日報を書く事が日常化してきた。日報は溜めるとPCに書くのに時間がかかるので、なるべく溜めないようにしている。
ブログの更新も欠かせない。最新のニュースを読者の皆さんに提供できれば、嬉しい限りです。

個人的な出来事も書いている。私が通っている居酒屋の店の紹介をしてみたいと思います。
樟葉にある「天分」、ここは立ち飲み屋で仕事帰りのサラリーマンが多く来ている。私も週に1回は顔をのぞかせているが、あては油ものが多いので、なるべく食べないようにしている。まぁ、1時間ほどいる程度である。光善寺にある「狸ばやし」はおすすめの店である。値段もそれほど高くなく、料理も美味しい店である。関目駅にある「ますだ屋」はビールも安く、たこ焼きも食べることが出来るので、ここもちょこちょこ通っている。家の近くなので、どうしてもながいしてしまう。家から自転車で5分ほどの所にある「うまかっぺ大将」は、最近は余り行かなくなった。店の中がうるさすぎる。土曜日などは満員状態なので行くとしたら平日の日にしている。「とんぼ」という店も自転車で5分ほどの所にある。ここも時々、顔を出している。居酒屋というよりも食堂みたいな所なので、うどんとかおかず類は豊富にある。その店の横に、「あんこうぼう」というお好み焼き屋がある、その店も月に1回は利用させて貰っている。もう一つのお好み焼き屋として「喜代」という店もある。ここはビールが300円と安いので、お好み焼きを食べながら、ビールを飲んだりしている。宗右衛門町にある店は年に2～3回程度しか行けない。やはり金額が張るので、ボーナスが出た時ぐらいしか行けない。

小麦がじわじわと値上がってきている

農水省は24日、製粉業者に売り渡す輸入小麦の価格を10月1日より2％引き上げると発表しました。輸入小麦の価格は半年ごとに改定され、引き上げ昨年10月以降、3期連続となりました。
売り渡しか価格は1㌧当たり5万7720円。引き上げ幅は前回の4月改訂（18％）に比べ大幅に縮小しました。小幅ながら引き上げられる事で、パン、麺類などの小売価格に転嫁される可能性があります。「国際商品相場や小売り価格、為替の動向を注視したい」としています。
小麦は、昨年夏ロシアが干ばつを理由に輸出禁止を決めたことを切っ掛けに価格が上昇、オーストラリアの洪水も響きました。今年はロシアの生産が回復、夏に禁輸が解除され、価格も一時に比べ落ち着いています。小麦は国内で使用する9割近くを輸入に依存。売り渡し価格は、直近6ヶ月平均を元に4月と10月に改訂しています。（新聞報道より）

食料品の価格がじわじわと値が上がってきています。世界的な天候不順で値が下がることはないでしょう。資源高、食料品の価格の上昇、等々。お米も民間の在庫量が急激に減っているそうで、お米も値上がるのではないかと思われます。