牛乳をやめたらガンが消えた

日本では3人に1人が罹患して亡くなるといわれるガン。遺伝や生活習慣など、ガンにかかる要因は様々に言われているが、根本的な治療法はいまだにわかっていない。一方、あるイギリスの女性は、乳製品をやめて乳がんを克服したと話す。残念ながら彼女は昨年3月、71歳で亡くなったが、ガンと宣告されてから30年以上、再発もなく健康に過ごしたという。

余命2カ月の宣告

ロンドンにあるインペリアル・カレッジで応用地球科学の教授をつとめていたジェーン・プラントさん（Jane Plant）さんは、若い時に乳がんと宣告された。その後、手術と化学療法をはじめとするあらゆる治療を行った。

1993年、ジェーンさんが42歳のときに、5回目の再発が確認され、目の前が真っ暗になった。当時、末っ子の息子は6歳。絶望し、医師に自分の命を絶ってくれと訴えたが、子供が泣いている声を聞いて正気に戻った。しかし、これ以上身体に負担のかかる治療を続ける気力もなかった。

5週間後、ジェーンさんは、余命2カ月と告げられた。その時、すでに崖っぷちに立たされていたジェーンさんは、覚悟を決めた。科学者として、自分がガンにかかった原因は何なのか、また治療法はあるのかを徹底的に見極めたいと思ったのだ。

ガンの増殖をストップするには―その原因を突き止める

その夜、ジェーンさんは科学者で夫のピーターさんと彼女の研究室で、あることを発見した。世界中のガンの統計マップを見ると、中国における乳がん罹患率が明らかに低い。イギリスの10人に1人に対して、中国では10万人に1人。当時、研究のために中国から帰国したばかりの夫のピーターさんから聞いたのは、中国人はほとんど牛乳を飲まず、乳製品を取らないということだった。

乳製品がガンと関連していると確信したジェーンさんは、それ以降、一切の乳製品を断ち切ることにした。牛乳やヨーグルトはもちろん、ビスケットやスープ、マーガリンなど、少しでも乳製品を含んでいるものは避けるようにした。

数日が経ち、首の付け根にあったゆで卵の半分くらいのガンの塊が、突然かなくなりだした。その後、柔らかくなり、縮小したかと思うと、6週間後に完全に消失してしまった。医師は乳製品のせいだとは信じず、化学療法をやめたらまた再発するだろうと警告した。

その後、ジェーンさんは独自に研究を続け、中国の人と同じような食生活にすることを決めた。動物性タンパク質を減らして乳製品は一切摂らないこと、その代りにたくさんの野菜や豆類を取ること。その後、数十年この食生活を続け、ガンの再発はなかったという。

乳製品がガンの原因なのか

主に乳製品をカットすることでガンを克服したジェーンさん。しかし、彼女は乳製品がガンの原因であると結論づけているわけではなく、できてしまったガンが乳製品から成長因子を取り込み、増殖していくと考えていた。乳製品と乳がんの因果関係は、タバコと肺がんのそれにあてはまると指摘していた。

65歳の時に、ガンの再発もなくにこやかな笑顔で欧米のメディアに登場していたジェーンさん。残念ながら、昨年、血栓症で亡くなってしまったが、ガンを克服して30年以上生き延びた彼女は、乳がんと食事についての研究を続け、彼女の著書「乳がんと牛乳」は、世界的なベストセラーとなった。それまで信じられてきた牛乳神話に一石を投じ、乳がんにかかった女性たちに勇気と希望を与え続けてきた彼女の功績は大きい。　大紀元日本より

「右の頬を殴られたら左の頬を…」の真意

「右の頬を殴られたら左の頬を差し出せ」これは新約聖書内『マタイによる福音書』第5章に登場する、有名なイエスの言葉である。同じく新約聖書内『ルカによる福音書』に登場する「汝の敵を愛せ」という言葉同様、敵を許し仕返しをするな、という教えに相違ない。
　
全人類の罪を背負い、その身代わりとして人々の救いのため自ら十字架にかけられたというイエスが説くキリスト教が、「慈悲と許しの宗教」であるということを象徴する言葉でもある。

しかし、である。「右の頬を殴られたら左の頬を差し出せ」という言葉について、もしも自分が殴る側だったらと想定して、今一度よく考えてみていただきたい。筆者の知人で米・ハーバード大学への留学経験があるAさんは、在学中に講義の場で、この言葉について驚くべき解釈を教えられたと語る。

■手のひらで左頬を殴ることの意味

Aさん 「憎い相手を想像してみてくださいよ。利き手の右手で普通に相手を殴ったら、右でなく左の頬に当たりませんか？」

確かに！ 聖書を読むだけでは、なかなか気づかない人が多いだろう。実際によく考えてみれば分かることだが、右手でとっさに誰かを殴るとなると、相手の右頬に当てることは難しい。

Aさん 「そうなんです。無理でしょ？ 相手の右頬を殴りたければ、やりやすいのは手の甲、つまり裏拳です。昔は、卑しい身分の奴隷を殴る時、手のひらで殴ると『手が汚れる』と考えられていたため、裏拳で殴っていたんです」

なるほど！ それなら確かにつじつまが合う。

Aさん 「でも、ここからが本題ですよ。右頬を裏拳で殴られた相手が、イエスの教え通りに左頬を差し出したとします。でも、裏拳では無理ですよね？ 今度はキレイな手のひらで殴らざるを得ない。そこで主人が、右の手のひらで奴隷を殴ったとしましょう。するとそれは、今までの関係が変わった、ということを意味するのです。『主人と奴隷』の関係から、『対等』になってしまうのです。この事実は、殴る主人の側にとって大変屈辱的なことなのです。実は、ここに真意があるんです」

なんと!! 暴力を用いることなく、主人にここまで巧妙に屈辱を与えるとともに、自らの立場を変える方法がほかにあるだろうか！ ガンジーの「非暴力不服従運動」にもつながる精神を感じる。そう、イエスは何も「奴隷のままでいて、全てを受け入れ、現世では我慢するように」などと言っていたわけではなく、“平和的な闘い方”を教えていたのだ。

■イエスの真意をねじ曲げた支配者たち

魔女である筆者には、死者や守護霊・守護神とも会話するチャネリング能力があるが、イエスや聖母マリアとつながった経験も持つ。彼らによると、｢現在のキリスト教は、政治・経済的支配者によって、都合良くねじ曲げられた。聖書の何箇所も書き換えられてしまった」とのことだ。

確かに、長らく邪教とされてきたキリスト教がローマ帝国で国教化したのは、コンスタンティヌス帝の「ミラノ勅令」（313年）によるものだが、ここには帝国を一つにまとめる政治的意図があった。ローマ帝国領内では、もともと多くのローマ人が信仰していた「ミトラ教」、ゲルマン民族やケルト民族の土着信仰など、多神教が主流であったが、その考えだと「ローマ皇帝は神の一人」にすぎない。しかし、一神教であるキリスト教をうまく利用し、「ローマ皇帝の地位は唯一神であるヤハウェから授かった神聖なもの」という解釈を作り上げれば、自らの地位を確固たるものにすることができる。加えて、キリスト教は清貧な禁欲生活を勧める。ローマ市民が「たとえ生活が困窮しても、我慢して来世で神の国に行く」と考えるようになることは、支配・統治に実に好都合だったのだ。

イエスは、決して搾取する側とされる側がいる社会や奴隷制度を認めていたわけではない。彼は「神のもとでは人類は平等に創られた」と説いている。支配者であるローマ皇帝、そしてその権力とつながるバチカンは、このイエスの教えを軽視して、本来は平等を勝ち取るための戦術を説いたはずの「右の頬を殴られたら左の頬を差し出せ」という言葉さえもねじ曲げてしまったのではないか。そしてこの言葉は、ねじ曲げられたまま現在に至る、ということなのだろう。　トカナより

トランプ氏はなぜパリ協定離脱を考えているのか

アンソニー・ザーチャー、BBC北米担当記者

もしドナルド・トランプ米大統領が実際に、気候変動に関するパリ協定からの離脱を決めたら、国際社会は混乱するだろうし、ホワイトハウスの中でも気候変動対策の必要性を主張する勢力（娘のイバンカさんを含め）は立腹するだろう。しかしトランプ政権には、協定離脱を強力に推進する勢力がいるのだ。

スティーブ・バノン上級顧問のような経済ナショナリストにとっては、協定離脱は意思表示にほかならない。「国際社会」の懸念よりも、米国は自分たちの経済利益を優先するのだと、明確に示すのが狙いだ。

 

環境保護庁（EPA）のスコット・プルイット長官をはじめ、社会運動に批判的な保守勢力は、環境保護運動にぜひとも一撃を加えたいと思っている。プルイット長官たちにとって環境派の運動は、「地球にやさしい」ふりをした、隠然たる社会主義運動にほかならない。

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一方で、トランプ氏を支持する労働者たちは、どこか遠いところの海面上昇や気候変化の危機よりも、自分たちの仕事や生活スタイルのことを心配している。特に、ウェストバージニア、オハイオ、ペンシルベニア各州の石炭生産地の人たちがそうで、この人たちこそが大統領選でトランプ氏に勝利をもたらした支持基盤だ。

トランプ氏の長女イバンカ・トランプさんと夫のジャレッド・クシュナー上級顧問、レックス・ティラーソン国務長官、ジェイムズ・マティス国防長官はいずれも、パリ協定残留を支持していたと言われる。理由は、環境や外交、安全保障など様々だ。

大統領の娘は、政権移行期間に父親と、温暖化対策活動家として有名なアル・ゴア元副大統領との会談をセッティングしたほどだ。

しかし、トランプ氏の大統領選がどういうテーマや利害関係を中心に据えていたかを思えば、こうした環境保護の努力は常に大勢に逆行する戦いだった。

トランプ氏がかつて、地球温暖化の懸念は中国が広める「でっちあげだ」と公言したことは有名な話だ。しかし大統領選の最中は、環境問題にはほとんど言及しなかった。

大統領は選挙戦序盤には、雇用や経済や政府規制について大いに弁舌をふるった。この先もしもパリ協定から離脱するなら、それは米国人の利益になることだ、自分の政権が米国人の所得拡大に取り組んでいる証拠だと主張するはずだ。

政権のこうした動きが国際社会のエリートや米国のリベラル、メディアの論客たちを怒らせるなら、むしろ何よりというところなのだろう。

「浦和の選手が我々を刺激した」驚愕の蛮行も反省の色なし

[5.31 ACL決勝トーナメント1回戦第2戦 浦和3-0(延長)済州 埼玉]

真っ赤な歓喜の合唱はかき消された。2試合合計3-2とした浦和レッズが逆転でベスト8進出を決めたが、タイムアップのホイッスルが鳴ると、敗れた済州ユナイテッドの選手、スタッフまでもがピッチに乱入。至る所で小競り合いが起こり、地獄絵図と化した。

 ACLベスト16の日韓対決は前代未聞の乱闘劇となった。監督会見に出席したチョ・スンファン監督は「いいマナーを見せることができなかった。フェアプレーができなかった点は申し訳ない」と陳謝したが、「勝利する者もマナーが必要だと思う」と浦和側にも非があると主張し、DF槙野智章のガッツポーズが挑発行為だと訴えた。

「浦和の選手が我々のベンチの前に来て、刺激をするようなセレモニーをしたので、それに対して我々もセレモニーをしたのだと思います」

延長後半9分にDF森脇良太が値千金の決勝ゴールを決めると、槙野がガッツポーズで喜びを表現したが、敵軍はこれに激高。延長後半の終了間際には控え選手のDFペク・ドンギュがベンチを飛び出し、ピッチを猛ダッシュで横断してMF阿部勇樹にひじ打ちを食らわせ、一発退場に。試合後は騒然とした雰囲気の中、済州の選手たちが血相を変えて槙野を追い回すなど、驚愕の蛮行が連鎖した。

「韓国では試合後の乱闘はよくあることなのか」と報道陣に問われた指揮官は「真相については今後把握する必要がある」とした上で、「一方的なものではなく、お互いのアクションがあって起きた出来事だと思う」と反省の色はなく、最後まで“両成敗”を主張した。　yahooニュースより

韓国の自動車生産が急減、世界ビッグ6からも脱落危機

2017年5月31日、韓国・聯合ニュースによると、05年に自動車生産量で世界トップ5に上がった後、15年まで11年連続でその座を守った韓国だが、昨年はインドに抜かれ6位に追いやられ、今年は7位への転落がささやかれている。

韓国自動車産業協会によると、今年1〜3月の韓国の自動車生産量は104万971台で、前年に比べ3万378台減少した。これは97万4388台だった10年以降で最低の実績だ。また同期間の生産増加率は2．8％減で、世界の自動車10大生産国の中でこちらも最低だった。10大生産国のうち、前年比で生産率が減少したのは韓国のほか米国（2．1％減）、カナダ（2．5％減）だけだ。

一方、日本は前年比6．5％増の254万4793台で世界3位、1位は8．3％増の中国で713万2546台、2位は米国で302万2072台だった。

韓国の自動車生産量減少は輸出減による影響が大きく、国内販売が同期間37万4451台と前年の36万8492台から小幅に増加した一方、輸出は65万3205台から62万8172台に減少した。

韓国は生産台数で世界5位のインドを追う形だが、今年に入ってむしろインドとの差は広がり、7位のメキシコが恐ろしい勢いで韓国を追撃している。インドは前年比で9．7％増の124万533台を生産しており、韓国との差は昨年の6万台から今年は20万台に拡大、一方のメキシコは、前年比で18．2％増の99万4560台を生産、韓国との差は昨年の23万台から4万6000台へと大きく縮小した。

韓国産業研究院の関係者は「韓国の自動車生産市場は製品原価が高く内需は停滞しており、成長が容易ではない状況」とし、「今のように国内自動車生産工場への投資が行われなければ、韓国は間もなく7位のメキシコに逆転されるだろう」と明らかにした。

この報道を受け、韓国のネットユーザーからは「自国民をかもとしかみていない自動車業界への報い」「ドイツ車を見てみろ、高くても売れている。いつまでも価格競争をやっているからこんなざまだ」など、国産車メーカーへの批判の声が寄せられた。

また、「生産ラインの労働者が1億ウォン（約990万円）の報酬を得るような現代（ヒュンダイ）がどうやって世界と闘う？。まず貴族労組（現代自動車の労働組合を指す）を解体せねばならない」「現場労働者の給与水準は研究者並みで、生産性はどんどん低下。当然の結果だ。ますます競争力を失っていくだろう」など、激しい闘争を繰り返し、高賃金を得ている組合員に関連したコメントもみられた。　レコードチャイナより

新鋭ステルス戦闘機「Ｆ－３５Ｂ」の配備と軽空母時代の幕開け

※この記事は、月刊「正論４月号」から転載しました。

昨年末に中国の空母「遼寧」が随伴艦５隻とともに母港の青島を出港し、東シナ海から沖縄をかすめ西太平洋に出た後、バシー海峡を通過して南シナ海に入るという、初の本格的な示威活動を開始した。同艦が九州からフィリピンにつながる第一列島線を越えて行動したのは今回が初めてである。中国国内では２隻目、３隻目の空母も建造中と伝えられる。日本国内では中国空母の脅威を唱える論調が出始めているが、本当にそれは脅威なのだろうか。あまり知られていないが、最近、米海軍において洋上での戦い方に変化の兆しが見えてきた。この状況をふまえて日本にはどのような選択肢があるのか、について小論で考察してみたい。　　

Ｆ－３５Ｂの岩国配備

今年１月、米軍はＦ－３５Ｂの１個飛行隊１０機を海兵隊岩国基地に前方配備した。残り６機はこの夏までに到着することになっている。実は「Ｆ－３５Ｂ」の配備は軍事戦術的には、将来の海上戦闘の様相を大きく変化させる可能性が秘められているのだ。　　

このＦ－３５Ｂは、単なるステルス戦闘機ではない。ロッキード・マーティンＦ－３５ライトニングＩＩは米軍の統合打撃戦闘機計画による第５世代の多用途戦闘機で、各軍の用途別に３種類の派生型がある。空軍向けのＦ－３５Ａ、海兵隊向けのＦ－３５Ｂ、そして海軍向けのＦ－３５Ｃの３タイプである。　
　
空軍向けのＡは通常離着陸型で、長い滑走路を持った陸上基地から運用するＦ－３５の基本タイプである。海軍向けのＣはカタパルトを備えた正規空母でしか運用できない。着艦速度を落とすために翼面積を増やし、強制着艦の衝撃に耐える強度を持たせた設計となっているが、基本的にはＡと同じ推力構成である。しかしこれらのＡ、Ｃタイプとは全く異なり、短距離離陸・垂直着陸（ＳＴＯＶＬ　ストーブル）能力を持つのが今回、岩国に配備された海兵隊向けのＢタイプである。この能力によって同機は滑走路のない陸上からでも、あるいはカタパルトを持たない狭い艦上からでも運用が可能となる。同機はかつての垂直離着陸機ハリアーの後継機としての位置づけだが、速力はハリアーの２倍のマッハ１・６を誇る。　
　
当初、Ｆ－３５Ｂは複雑な揚力推進システムの問題から開発作業が難航し、２０１１年にはゲイツ米国防長官がＢの開発を中止する方針を打ち出す事態にもなった。しかし、その後の関係者の驚異的な努力によってＢは他の２タイプよりも早く、一昨年７月に初期運用能力の獲得を宣言した。　　

ただしＳＴＯＶＬ機の弱点として、その兵装や燃料の搭載量に制約があることは事実である。公表資料によれば弾薬搭載量はＡ、Ｃの約８トンに対しＢは６・８トン、戦闘行動半径は１１５０ｋｍに対し８５０ｋｍとなっている。この不利を克服するため、艦上から発進する場合、搭載燃料を最小にして兵装を優先し発艦した後に空中給油をしたり、艦首にスキージャンプ仕様を施して発艦重量を極力増やす努力が行われている。しかし、この不利を補って余りある、いやＳＴＯＶＬの利点と組み合わせることで劇的に変化する大きな能力をＦ－３５Ｂは有している。

それは、３タイプに共通する能力であるが、極めて高いステルス性能、統合化されたセンサー融合技術、そして高度なネットワーク連接性である。ステルス性能に関する具体的な数値はもちろん公表されていないが、一説によればレーダー反射面積は第４世代戦闘機Ｆ／Ａ－１８などより３桁小さく、Ｆ－３５の被探知距離は第４世代機の５分の１以下とされる。　　

もう一つの重要な機能としてネットワーク連接がある。その核となるのがデータリンクであり、Ｆ－３５同士や早期警戒機とリアルタイムで情報を交換、敵情報を友軍内で共有し、機体のステルス性能との相乗効果で、敵に探知されることなく作戦を行える。　　

このステルス性やデータリンクによるネットワーク機能をＳＴＯＶＬ能力と組み合わせて、米軍はＦ－３５Ｂをどのように運用しようとしているのか。　　

水平線の彼方を攻撃可能

昨年９月１２日、ニューメキシコ州ホワイトサンズ試験場で、海軍と海兵隊による重要な一つの試験が行われた。それは、海兵隊のＦ－３５Ｂが地平線の彼方で探知した標的の目標データを海軍のイージス・テストサイトがデータリンクで受信し、このサイトから長射程対空ミサイルを発射して標的を撃墜したというものである。これは何を意味するのか。　　

海軍は現在、空母部隊の艦艇・航空機からの目標情報をまとめてネットワークを構築した共同交戦能力の部隊配備を推進している。この概念を米軍ではキル・ウェッブと呼んでいるが、右の試験はこの計画を飛躍的に進化させるものとなるのだ。　　

例えば現状でも、早期警戒機で収集された目標データが空母部隊のイージス艦に転送され、それらの艦は自らのレーダーに頼ることなく対空ミサイルを発射することができる。右の試験の成功は、ステルス性能を持たない早期警戒機の役割をＦ－３５が肩代わりすることで、相手に見えない複数のセンサーが敵の懐深く侵入し、イージス艦に目標データを直接送信あるいは中継することが可能となることを意味しているのである。　　

攻撃の目標は、今までは対空目標が主であったが、米海軍はそれを対水上目標にまで拡大する構想を立ち上げて、長射程の対空・対艦兵器の開発を推し進めている。昨年１月にイージス艦「ジョン・ポール・ジョーンズ」から試験発射された長射程対空ミサイルの対艦バージョンは退役フリゲート艦「ルーベン・ジェームズ」を撃沈した。また、射程１０００ｋｍを超すトマホークの対艦バージョンは２０１５年初め実証試験に成功し、実戦配備されることが既に決まっている。開発中の新型対艦ミサイルの発射試験には昨年７月に成功した。　　

なにもＦ－３５に重い弾薬やミサイルを搭載して敵に向かわせる必要はない。後方に位置する水上艦から長射程の対空・対艦ミサイルを撃ち込んでもらえばよい。Ｆ－３５Ｂは相手に見えないセンサー＆ネットワーク機として飛ばせば十分なのである。それも大型空母からでなく。

大型空母不要論

米国の海軍アナリストであるノーマン・ポルマーは最近メディア誌上で次のような持論を展開した。すなわち、イスラム国攻撃の任務で地中海東部に派遣された空母部隊の１日の平均ソーティー数はわずか１０機で、しかも弾薬投下は１機につき平均０・７８発でしかなかった。わずかこれだけの運用をさせるのに必要な費用はといえば、満載排水量１０万トンの原子力空母に５０００名の乗員、プラス随伴する巡洋艦、駆逐艦も必要だ。最新空母１隻の建造コストは約１５０億ドル、そして就役した後も膨大な維持費を５０年間払い続けなければならない。過去に米空母が持っていた偉大な能力、すなわち長距離爆撃能力のＡ－６イントルーダー、対潜能力のＳ－３バイキング、空中警戒能力のＦ－１４トムキャットに比べると、次世代のＦ－３５Ｃは確かにステルス性能や他の新しい能力を備えているけれども、航続力の短い「何でも屋」であることに変わりはない。　　

このことは空母がもはや海軍の最高の盾と鉾ではないことを意味する。敵を攻撃したければ攻撃機を飛ばす必要は無く、数百マイル離れた所から駆逐艦や潜水艦にトマホークを撃ってもらえばよい。　

かたや、海兵隊の強襲揚陸艦の建造費は大型空母の５分の１で、しかも広大な甲板から最新のＦ－３５Ｂを容易に運用できる。「空母１隻と強襲揚陸艦４隻のどちらが欲しいか戦闘指揮官に聞いてみるといい。現在建造中のものはしかたがないとして、その後の空母計画は再考すべきである」と、ポルマーは主張している。　

強襲揚陸艦に搭載して運用

話を最初に戻すと、Ｆ－３５Ｂは海兵隊岩国基地に配備されたが、米軍はこれと連動するかたちで強襲揚陸艦「ワスプ」を米国本土から佐世保に転籍させることを明らかにした。海軍の発表によれば、「ワスプ」はＦ－３５Ｂの搭載に必要な改修や戦闘システムの性能改善工事を終え、今秋から岩国のＦ－３５Ｂ飛行隊を搭載して本格的な運用をスタートすることになっている。　　

米太平洋艦隊司令官のスウィフト大将は、この「ワスプ」を中心とした部隊に最新のイージス駆逐艦３隻を組み合わせることで、正規空母部隊に劣らない最強の部隊が出来上がると言う。Ｆ－３５Ｂが搭載するセンサー及びネットワーク能力は水上部隊へ極めて正確な目標データを提供する。司令官は、「この遠征打撃群は空母打撃群が有する圧倒的な力は持たないし、搭載機数や能力も劣ってはいるが、これがあれば、世界中の統合軍司令官がいつも欲しがる１１個の空母打撃群に３～４個の打撃群が加わったのと同じ効果を持つことになる」と語っている。

英国の奇策

米国の同盟国である英国は最新空母「クイーン・エリザベス」を建造中で、早ければ今夏に就役する。当初英国はこの艦を米海軍なみの正規空母にするべく、カタパルトを装備して艦載用Ｆ－３５Ｃを搭載することを考えていた。しかし２０１２年にハモンド国防大臣は搭載機をＦ－３５Ｂに変更するという発表を行った。高額な建造価格による国家財政の圧迫や艦載型Ｆ－３５Ｃの開発遅れなどがその原因とされている。結局、同艦は艦首にスキージャンプを装備しただけのものになった。

このような状況の中で、英国はこの空母に米海兵隊のＦ－３５Ｂ部隊を丸ごと乗せて共同運用するという選択をした。その背景として、英側には空母の就役後直ちに搭載できる艦載機部隊を予算不足で持てないという事情、また米側には新機種のＦ－３５Ｂを様々なプラットホームで使って戦術や装備品の開発改善に供したいという事情があったものと考えられるが、「特別な関係」である米英間にあるいはそれ以上の軍事戦略・戦術的意味があったのかもしれない。いずれにせよ英国はＦ－３５Ｂを搭載することで、米軍との共同作戦で強力な戦闘力を持つことが可能になった。　　

英国人アナリストのダグ・バリーは次のように言っている。「米海兵隊のＦ－３５Ｂを搭載することは、ほとんど役に立たない海に浮かぶ国有財産を持った英国を、きまりの悪い立場から解放するものだ。しかも、それは両国にとってメリットがあり大きな運用上の利点がある」　

日本の採るべき道

ここまで述べてきたことから、我が国の海上防衛力はどのような方向に進むべきなのか。今春にはヘリコプター搭載護衛艦「かが」（満載排水量約３万トン）が就役し「いずも」型が２隻揃うことになる。この２隻は前述の米艦「ワスプ」（同４万トン）と比較した場合、排水量こそ小さいものの、艦の全長・全幅はほとんど変わらない。最大速力は、「ワスプ」の２２ノットにくらべ「いずも」型は３０ノットと凌駕しており、機動力や発着艦作業は極めて有利である。デッキ強度や昇降機のサイズは大型ヘリやオスプレイによる今までの訓練実績で実証されている。「いずも」型の詳細なデータについて筆者は知り得る立場にはないが、その船体規模から類推すれば、デッキ係止も含めてＦ－３５Ｂの１個飛行隊を搭載して運用することは（所要の改造を行えば）十分可能と思われる。これはまさに人気漫画『空母いぶき』（かわぐちかいじ作、小学館）の現実化といえるだろう。　

そのためには、Ｆ－３５のＢタイプが必要となる。現在航空自衛隊が導入しようとしているのは通常型のＡタイプであるが、これは艦上では運用できない。Ｂタイプは航続力・兵装の面ではやや劣るが、それを凌駕する利点を持っている。それは作戦拠点が、狙われやすい特定の基地飛行場に制約されることなく、ある時は艦上から発艦し、ある時は点在する離島の小規模滑走路に退避し、ある時は前進秘密基地から出没する、という極めて柔軟な作戦運用が可能なことである。事実、先に述べた英国では海軍だけでなく空軍もこのＢタイプを機種選定している。

もし自前で持つのが無理ならば、英国のように米海兵隊の飛行隊にそのまま来てもらうという選択肢が残されている。これは米軍にとっても、極東アジアにＦ－３５Ｂのプラットホームが「ワスプ」以外に２隻増えるのと同じ効果を得られる（それよりやや小型ではあるが「ひゅうが」型や「おおすみ」型を含めれば７隻）。政治的にこれが厳しいならば共同訓練という形で平時から実績を積んでおくことが重要であろう。これに合わせて陸上自衛隊が導入予定のオスプレイを搭載すれば、極めて幅広い海上作戦行動が可能になるものと思われる。

“戦艦大和”を造る中国

５０００名を超える乗員が乗り組み、建造費だけでも数千億円規模の大型空母を維持するには膨大な費用がかかる。さらに随伴する何隻もの駆逐艦や潜水艦を合わせた打撃群を維持することは、今や米国でさえも極めて困難になりつつある。かたや、センサー＆ネットワーク機としてのステルス航空機を簡単に運用できる安価な軽空母と長射程のミサイル攻撃能力を持った水上艦のコンビは、米海軍を含め今後の海軍の方向性を示すものだ。中国は今、米海軍に対抗すべく大型空母を追い求めているが、それは見かたによっては、先の大戦で空母と航空機の時代に戦艦「大和」で戦おうとした旧日本海軍の姿なのではなかろうか。

国産ＧＰＳ衛星 みちびき２号機、打ち上げ成功 高精度の位置情報、来年度から本格運用へ

政府の準天頂衛星みちびき２号機を搭載したＨ２Ａロケット３４号機が１日午前９時１７分、鹿児島県の種子島宇宙センターから打ち上げられた。衛星を予定の軌道に投入し、打ち上げは成功した。日本版の衛星利用測位システム（ＧＰＳ）を担う衛星で、来年度から高精度な位置情報が得られる４基体制で本格運用を開始する。
　
みちびきは電波で地上の位置を計測するための測位衛星。米国が開発したＧＰＳは日本でもカーナビゲーションやスマートフォンなどで広く利用されているが、１０メートルの計測誤差がある。みちびき４基をＧＰＳと併用すると最小で６センチに抑えることができる。

ＧＰＳ衛星が日本から離れた場所にいるときは、高層ビルなどで電波が遮られ、位置情報の精度が落ちてしまう。みちびきは日本のほぼ真上（準天頂）を長時間飛行できる特殊な楕円（だえん）軌道を周回するため、高い精度で計測できる。

２号機に続き３、４号機を年内に打ち上げ、平成２２年から運用中の初号機と合わせて４基体制を構築。３５年度に７基に増やし、ＧＰＳに依存しなくても誤差６センチを実現する計画だ。

高精度の位置情報は車の自動運転に道を開くほか、農作業の効率化、離島や被災地への小型無人機による物資輸送など交通や物流を中心に幅広い応用が期待されている。

米国がＧＰＳの利用を制限すると深刻な影響が及ぶため、自国で測位衛星を構築する動きが国際的に進んでおり、日本は２３年にみちびきの本格運用を決めた。

Ｈ２Ａは２８回連続の成功となり信頼性を高めた。

準天頂衛星みちびき　内閣府が運用する日本独自の測位衛星。日本の真上付近（準天頂）を１日約８時間飛行するよう設計された準天頂軌道を周回する。位置情報の計測用に発信した電波が高層ビルや山岳に遮られず、安定して地上に届く利点がある。２～４号機の開発費は計５５７億円、打ち上げ費用は計３４２億円。災害時の安否確認機能を持つ３号機だけは静止軌道を周回する。 イザより