イエローストーン噴火でアメリカ滅亡確定

北アメリカ大陸最大の火山地帯・イエローストーンが大規模噴火を見せた際の被害を予測した研究が発表されている。ひとたび噴火すれば、火山の周辺地域に壊滅的な被害を及ぼすばかりでなく、広いアメリカ大陸の住民のほとんどに何らかの被害が及ぶという。

■イエローストーン火山噴火の被害は東海岸にも及ぶ

最先端の科学を駆使しても地震予測はきわめて難しいが、活火山の噴火も意外なほど難しいのは昨今の痛ましい火山被害の具体例を見ても明らかだ。

現在も数百カ所の地点から熱水を噴き上げている北アメリカ最大の火山地帯・イエローストーン火山が噴火したらアメリカはいったいどうなってしまうのか？　最近の研究ではこれまでの想定よりも凄まじい規模の被害予測を報告している。北アメリカ大陸の西側に位置するイエローストーンだが、その被害はなんと東海岸にも及ぶのである。イエローストーン火山の前回の大規模噴火は64万年前ともいわれ、噴火サイクルの面からは現在いつ噴火しても不思議ではないといわれている。

米連邦緊急事態管理庁（FEMA）の研究では、イエローストーン火山の噴火による火山灰の降灰を6つのエリアに分けて試算したデータを公開している。噴火の被害が最も小さい「ゾーン6」にはなんと東海岸のノースカロライナ州一帯も含まれているから驚きである。

火山から800キロ圏以上のゾーン6であっても降灰量は1センチから6センチにも及ぶという
ことだ。

そして無視できないのは二次災害だ。降灰は建物や施設、道路にダメージを与え、交通事情が悪化し、耕作地や畜産の現場にも深刻な被害を及ぼし食糧生産が低下する。また通信ケーブルや各種の電波基地局施設にも少なからぬダメージを与えてコミュニケーションにも支障をきたす。

もちろん火山から最も近い80キロ圏内の「ゾーン1」の被害はきわめて甚大だ。400度を超える火の粉となった火山灰が3メートルも降り積もり、すべての動植物が死滅する地獄の様相を呈する。事前の避難状態にもよりけりだが、死者は7万人を想定している。

ゾーン1よりもさらに離れた「ゾーン2」、「ゾーン3」ではもちろん被災率は低くなるものの、地域の自然環境と農業に取り返しのつかない被害を及ぼすことになる。また2014年の研究では、イエローストーンの降灰は各種建造物に深刻なダメージを与え、水路を遮り、電子通信機器の障害をもたらすことが報告されている。イエローストーンの噴火はその後のアメリカ社会を長く蝕む問題に発展することになる。まさに国家存亡の危機につながるのだ。

■アメリカGDPの20％の経済損失に
　
イエローストーン火山の大規模噴火は経済損失も莫大なものになる。FEMAが2015年に発表した研究によれば、イエローストーンの噴火は国家運営が傾くほどの巨額マネーが失われることを警告している。

「この破局的な事象による直接的な経済的損失については、3兆ドル（約320兆円）と試算されています。これはアメリカのGDPの20％にも相当するものです」とFEMAの主任研究員であるダグ・バウシュ氏は語る。

一方、アメリカ地質調査所（USGS）の研究でもまた同様に悲劇的なシナリオが報告されている。

「モンタナ州ビリングスやワイオミング州キャスパーなどの500キロ圏内の都市は、数十センチメートルの灰に覆われ、ミネソタ州ミネアポリスやアイオワ州デモインなどの中西部の都市は数センチ、東海岸とメキシコ湾岸の都市はミリ単位の降灰があります」とUSGS研究員のラリー・マスティン氏は語る。

「カリフォルニア州の都市では数ミリから数センチになります。そして、ポートランドとシアトルの太平洋北西部の都市では数センチまでの降灰になります」（ラリー・マスティン氏）

しかしながら現状ではイエローストーン火山が活性化される可能性は低く、噴火の兆しになる要素は見られないということだ。USGSの地質学者であるジェイコブ・ロウェンスタン氏は、我々（同時代人）が生きている間にイエローストーン火山の噴火を体験することはまずないと主張している。

「もちろん絶対に噴火が起こらないとは言い切れませんが、その可能性はきわめて低いものです」（ジェイコブ・ロウェンスタン氏）

地質学者のクリスティ・ティル氏もロウェンスタン氏に同意しており、「イエローストーンの火山活動のすべては正常です。いくつかのメディアが報じているような噴火の兆候はありません」と言及している。

しかしながら昨今の日本の火山噴火も、まったく兆候を検知できない状態からいきなり起こっていることも事実だ。常に不測の事態に備える心構えが求められているのだろう。infoseek newsより